治療を受けるためには、事前にさまざまな準備や手続きなどが必要になる場合があります。まずは主治医と治療法について検討しながら、利用できる制度について医療機関の相談窓口などで相談してみましょう。
活用できる制度・サポート
治療を続けるにあたり心配になるのが、治療費や生活費のことではないでしょうか。自己負担を軽減できる制度がありますので、知っておくとよいでしょう。
高額療養費制度
1か月の医療費の自己負担額*が上限を超えた場合、超えた分の金額の払い戻しが受けられる制度です。支給を受けたい場合は、ご自身が加入している公的医療保険に支給申請書を提出しましょう。事前に“限度額適用認定証”または“限度額適用・標準負担額減額認定証”の交付を受けておけば、窓口での支払い額を上限額にとどめることもできます。
上限額は年齢や所得によって異なります。
・70歳以上の方の上限額
・69歳以下の方の上限額
国保:旧ただし書き所得901万円超
国保:旧ただし書き所得600万~901万円
国保:旧ただし書き所得210万~600万円
国保:旧ただし書き所得210万円以下
1か月ごとに複数の受診での支払い分を合算できるほか、同じ世帯で同じ医療保険に加入している方の医療費を合算することもできます。また、過去12か月以内に3回以上上限額に達した場合、4回目以降はさらに上限額が下がることもあります。
医療費の支払いについては、希望する治療に対応している医療機関の相談窓口などで詳しく相談することができます。
医療費控除
1年間(1月1日〜12月31日)に自分または同一生計の配偶者・親族のために支払った医療費が一定額を超える場合、所得税の控除(一定の金額を差し引くこと)が受けられる制度です。
自由診療や医薬品の購入費なども含めることができますが、中には控除の対象にならないものもあります。希望する場合は、確定申告をする必要があります。
治療で重視したいことは?
治療を進めるうえでもっとも大切なのは、患者さんやご家族が納得して選択することです。治療効果が高いこと、体への負担が少ないこと――重視したいと思うことはそれぞれ異なります。だからこそ、悩んでいることや希望があれば、ためらわず早めに医師に相談しましょう。