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骨盤内炎症性疾患
骨盤内炎症性疾患は子宮頸管(子宮の最も腟に近い部位)より上部に存在する子宮、付属器(卵巣と卵管を合わせた呼称)、骨盤腹膜(お腹の中でも特に骨盤の内側を覆っている膜)などに発生する炎症性疾患の総称...
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骨盤内炎症性疾患(こつばんないえんしょうせいしっかん)

更新日時: 2017 年 04 月 25 日【更新履歴
更新履歴
2017 年 04 月 25 日
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概要

骨盤内炎症性疾患は子宮頸管(子宮の最も腟に近い部位)より上部に存在する子宮、付属器(卵巣と卵管を合わせた呼称)、骨盤腹膜(お腹の中でも特に骨盤の内側を覆っている膜)などに発生する炎症性疾患の総称であり、原因のほとんどはウイルスや細菌の感染のため、骨盤内感染症とほぼ同じ意味で使用されます。具体的には、感染・炎症が生じた部位によって子宮内膜炎、子宮筋層炎、付属器炎、卵管卵巣膿瘍、骨盤腹膜炎などと診断されます。
どの年代の女性にも起こり得ますが、発生リスクを上昇させる要因として、
(1)子宮内避妊具の使用
(2)腟の感染症(腟炎や細菌性腟症など)
(3)複数の性的パートナーの存在
(4)若年女性
(5)腟の過剰な洗浄
(6)月経不順などが指摘されています。
逆に、リスクの減少に関与するものは性交渉時のコンドームの使用が挙げられます。

原因

骨盤内炎症性疾患の原因は、そのほとんどが何らかの感染症であり、原因菌はさまざまです。女性の身体的構造の特徴として、腟、子宮、卵管、骨盤内がすべて連続しているため、腟からの原因菌がこの一連の臓器を経て感染が広がってしまう(上行性感染といいます)恐れがあります。また、通常は本来備わっている免疫力により、普段から腟内に存在する細菌が骨盤内炎症性疾患の発症を防いでくれていますが、免疫力の低下(何らかの病気にともなう場合や、腟の過剰な洗浄によって体に有益な細菌が減少してしまうなど)、人工的操作(子宮内避妊具に使用や女性器の手術など)、細菌・ウイルスへの過剰な曝露(コンドームの未使用や、多数の性的パートナーなど)が背景にあると、骨盤内炎症性疾患の発生率が上昇してしまうと考えられます。
そのほか、こちらの記事も参照ください。
https://medicalnote.jp/diseases/クラミジア/symptoms

症状

ほぼ全例に認められる症状は、下腹部痛と発熱です。発熱は、全身への炎症による影響がある程度出てきている段階とも考えられるため、自宅で休んでいるだけや、解熱鎮痛薬の内服のみでは改善しないことがほとんどですので、速やかに婦人科を受診するべきでしょう。ときに、消化器症状(吐き気や嘔吐、下痢など)を伴うこともあります。
骨盤内炎症性疾患に性器出血をともなうことは少なく、月経周期によって出血の有無は変わりますので、診断のための条件には含まれていません。
ただし、腹痛と発熱の組み合わせは、女性特有の疾患以外でも起きえますので(たとえば虫垂炎など)、きちんとした診察による判断が必要になります。
虫垂炎の症状についてはこちらの記事も参照ください。
ttps://medicalnote.jp/diseases/虫垂炎

検査・診断

診察では内診を行いますが、一般的には子宮や付属器を診察した際に強い痛みを感じます。また、超音波検査を同時に実施することもありますが、超音波で膿瘍(膿のかたまり)や付属器の腫れを認める場合には重症例と考えられます。採血検査で感染、炎症の程度を確認することも多く、これらの結果も重症度の判定に有効です。
CT検査やMRI検査などの精密画像検査は必ず実施するものではありませんが、重症と考えられる場合や、超音波検査で膿瘍や付属器の腫れを認めた際には必要になることがあります。
ほかに、腟内や血液中の原因菌を探る細菌培養検査を行う場合があります。これは、結果が判明するまでに数日間を要するため、通常は結果が出る前に治療が開始されます。投与された抗菌薬がなかなか効かない、もしくは長期間に及んでしまう場合に、この細菌培養検査の結果を参考にしてより有効と考えられる抗菌薬を選択することができます。

治療

主な治療は抗菌薬の投与です。内服薬か点滴による投与かは、症状や診察・検査所見により判断されますが、一般的には軽症から中等症では内服薬が、重症例では点滴投与が選択されます。点滴投与による治療の場合には大部分が入院治療となりますが、患者さん側の事情でどうしても入院が不可能な場合には、1日1~2回の抗菌薬点滴投与を連日通院で行うこともあります。治療期間は症状の程度や薬剤の反応にもよりますが、少なくとも数日から1週間程度はかかることが多いです。
重症例で、骨盤内に膿瘍が認められた場合には、抗菌薬での治療だけでは改善されないことがあります。その際には、外科的治療(お腹や背中、もしくは腟から細い針を刺して膿瘍を体外へ排出する、または開腹手術による膿瘍除去術など)を検討します。外科的治療には様々な注意点や合併症のリスクもともないますので、主治医の先生とよく相談して治療内容を決定するべきでしょう。