聴力検査

聴力検査とは

聴力検査は、難聴の程度や種類を調べるための検査です。

耳は、音を振動として集めて鼓膜まで届ける“外耳”、外耳から伝わった振動（音）を増幅させる“中耳”、音の振動を電気信号に変えて脳に伝える“内耳”の大きく3つの部位で構成されています。このうちのいずれかに障害があると、聞こえが悪くなる難聴をきたすことがあります。

難聴のうち、外耳や中耳に原因があるものを伝音難聴、内耳や蝸牛神経(かぎゅうしんけい)^*、脳に原因があるものを感音難聴、伝音難聴と感音難聴が混在するものを混合性難聴といいます。

聞こえの悪さを自覚する場合は、難聴の原因が外耳から内耳までのどの部位にあるのか、どの種類の難聴なのかを調べるために聴力検査を行います。

一般的に聴力検査とは、純音聴力検査を指します。純音聴力検査には、ヘッドホンからの音を聞く気導検査と、耳の後ろから皮膚を介して音を伝導させる骨導検査の2種類があり、周りの雑音を遮断するために防音室で行われます。

気導検査では左右それぞれの耳に、骨導検査では左右の耳の後ろにヘッドホンを当て、聴力検査機器から7種類の異なる高さの音を流します。このうち、聞こえる音の中でもっとも小さな音の大きさを確認することで、難聴の可能性があるか、どのような種類の難聴なのかを調べることができます。

^*蝸牛神経：内耳の一部である蝸牛と呼ばれる部位から伸びる神経を指し、電気信号に変換された音を脳に伝える役割を担う。

検査が行われるタイミング

耳の聞こえが悪いと感じる場合には、早めに検査を受けましょう。また、耳鳴りや耳が詰まったような感覚がある場合にも耳鼻咽喉科に相談しましょう。

検査を受ける前のポイント

検査前に注意すること

音を聞く検査であるため、検査前は騒音を避けましょう。検査の際はヘッドホンを着用するため、補聴器、メガネ、ピアスなど耳の周りにつけるものは外しましょう。

検査前に心がけるとよいこと

純音聴力検査は防音室で行います。閉所恐怖症の人は、事前に医師に伝えるとよいでしょう。

検査にかかる時間と痛みの有無

検査時間は15分程度です。

耳または耳の後ろにヘッドホンを当てて音を聞く検査であるため、痛みは伴いません。

検査を受けた後のポイント

検査結果の見方

聴力検査では、“正常”、“軽度難聴”、“中等度難聴”、“高度難聴”、“重度難聴”の5パターンの検査結果が示されます。

聴力に問題ない場合は検査結果に正常と記載されます。一方、聴力が若干低下している場合には軽度難聴、難聴の程度がかなり進行している場合には中等度難聴と記載されます。

さらに聴力が低下し、通常の大きさの声や音が聞こえない場合には高度難聴と記載され、補聴器などを用いても鮮明に聞こえない超高度の難聴は重度難聴と診断されます。

もし異常が見つかったら

純音聴力検査で異常が見つかった場合は、耳から脳までの部位のどこに障害が起こっているのかを調べるため、さらに語音聴力検査や自記聴力検査、SISI検査などが行われます。

語音聴力検査

言葉がどの程度聞こえているのかを調べる検査です。純音聴力検査と同様、ヘッドホンを耳に当て、“あ”、“か”などの単音節が聞こえるかどうかを調べます。

語音聴力検査の結果、正しく言葉が聞き取れない場合には、コミュニケーションに支障をきたすことがあります。

自記聴力検査

難聴が内耳の“蝸牛”の障害なのか、神経の障害なのかを調べ、難聴の種類を特定するために行われます。

両耳にヘッドホンを当て、聴力検査機器から大きくなったり小さくなったりする音を流します。音が聞こえている間は手元のスイッチを押し続け、聞こえなくなったら離します。

SISI検査

音の小さな変化を感知できるか調べる検査です。

ヘッドホンを両耳に当て、一定の間隔で聞こえる10回の音のうち、音が大きくなったことに気付いたら知らせるという検査方法です。10回のうち、大きさの変化に気付いた回数を％（パーセント）で示します。

これらの検査の結果、難聴と診断された場合にはその種類に応じた治療が行われます。

伝音難聴のうち、急性中耳炎や外耳道炎などの炎症が原因の場合は、薬物療法で治癒が期待できることがあります。しかし、慢性中耳炎や滲出性中耳炎(しんしゅつせいちゅうじえん)、耳硬化症などが原因の場合には外科手術が必要なケースもあります。

感音難聴には、加齢による難聴（加齢性難聴）や生まれつきの難聴（先天性難聴）などさまざまな種類があります。加齢性難聴は治癒を期待することが困難であるものの、補聴器を使用することで生活の質（QOL）を維持することが可能です。

伝音性と感音性が混合する混合性難聴では、症状や状態に応じて適切な治療が考慮されます。

自分自身で注意できること

早期治療を要する病気が隠れているケースがあるため、難聴の可能性を指摘された場合は、なるべく早めに耳鼻咽喉科を専門に診察している医療機関を受診し、精密検査を受けましょう。