検査・診断
場面緘黙が疑われる場合は、症状の程度や日常生活への影響、心理状態など複数の観点から総合的に評価を行います。
症状や日常生活への支障の評価
診断には、アメリカ精神医学会の診断基準(DSM-5-TR)やWHOの診断基準(ICD-11)が用いられます。学校や職場など特定の状況での一貫した発話困難、学業や対人コミュニケーションへの支障、1か月以上の症状持続などが主な判断基準となります。また、言語能力の不足の有無、ほかの精神疾患では説明できない症状の有無も確認されます。
質問票、心理検査など
診断過程では、“場面緘黙質問票(SMQ-R)”や“子どもの行動チェックリスト(CBCL)”などを用いて、発話状況や不安の程度を評価します。場面緘黙は不安症や自閉スペクトラム症との合併が多いため、これらの確認や、そのほかの病気などの可能性を調べるために、発達検査や心理検査が行われることもあります。
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