知っておきたい不妊治療の費用――治療ごとの費用の目安

不妊治療を行う際、治療費について心配される方は少なくありません。今回は引き続き、田園都市レディースクリニック理事長の河村寿宏先生に、不妊治療の費用についてお話しいただきました。

治療ごとの費用の目安

不妊治療は、

• タイミング法
• 人工授精
• 体外受精等の高度生殖医療（生殖補助医療）

の3つに大別されます。

タイミング法は保険適用の不妊治療です。ただし、タイミング法でも超音波検査については、卵巣機能不全では、初診時に限り1回のみ保険適用で、2回目以降は自費となります。排卵誘発剤を使用する場合でも、超音波検査は1周期で3回を超えると自費となります。人工授精、体外受精、体外受精関連の高度生殖医療（顕微授精や凍結胚移植）は保険適用外となります。

また、不妊検査においても保険適用のものと、適用外のものが存在します。たとえば、精液検査や超音波検査（上記のとおり、初診時に限り1回のみ保険適用。2回目以降は排卵誘発剤不使用だと原則自費）、フーナーテストなどは保険適用です。しかし、卵巣内の卵子の数を推測するAMH検査（抗ミュラー管ホルモン検査）などは保険適用外となっています。

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不妊治療の費用の目安

不妊治療は同じ治療法であっても、内容や施設により金額の差が生じます。おおよその金額の目安は以下のとおりです。ただし、体外受精関連の治療法は、顕微授精、胚盤胞培養、胚凍結保存などのオプションを加えると、費用は追加されていきます（すべて税別）。

タイミング法…数千円～1万円台

人工授精…2万円〜3万円

体外受精胚移植…最低30～40万円（顕微授精や胚盤胞培養、胚凍結が加わると50～60万円以上）

体外受精の費用は？

人工授精と同様、施設によって差があります。一般的には、採卵から胚移植までが25～35万円程度であり、これに排卵誘発剤等の薬剤料やホルモン値等の検査料などを加えると35～45万円程度になります。また、胚盤胞培養や胚凍結などの処置を加えると50～60万円以上になることもあります（すべて税別）。

不妊治療の助成金について

なお、体外受精等の高度生殖医療（生殖補助医療）は保険適用になっていない代わりに、公的な助成金制度（特定不妊治療費助成制度）があります。

ご夫婦（法律上婚姻している必要があります）の所得および、女性側の年齢が43歳未満の方、あるいは回数の制限がありますが、治療内容により通常7.5～15万円（初回のみ最大30万円）の助成金を、ご自身が自治体に申請することにより受け取ることができます。

助成金を受けながら治療を行う患者さんは年々増加傾向にあります。また、助成金額等は各自治体によって異なり、不妊検査や体外受精以外の不妊治療に対しても助成金を出している所もあります。ご自身が居住されている自治体に確認しましょう。

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