三方よしの肺がん診療へ――市立東大阪医療センター呼吸器外科が築く連携体制

市立東大阪医療センターは、中河内医療圏において急性期医療の中核を担い、患者さんの診療に尽力しています。同院の呼吸器外科では、肺の悪性腫瘍(あくせいしゅよう)に対する診療に力を入れており、治療のハードルが高いとされる高齢の患者さんの受け入れにも積極的です。今回の取材では、大阪国際がんセンターで呼吸器外科主任部長、副院長を歴任され、現在は同院 特任院長 兼 呼吸器外科部長を務められる東山 聖彦(ひがしやま まさひこ)先生に、市立東大阪医療センターの呼吸器外科の特徴や強みについてお話を伺いました。

市立東大阪医療センターが築く強固な医療連携体制

当科が高齢の患者さんの受け入れを可能としながら、かつ多くの場合で早期退院を叶えられているのは、院内・院外の強固な連携体制が理由の1つだと考えています。

呼吸に関わる肺は生命に直結する臓器であり、診療の際は特に慎重な判断が必要です。患者さんのよりよい予後につなげるため、当科では各科の医師・多職種・地域医療機関それぞれとの連携を強化しています。

他科との連携

当科の肺がん治療では、手術を行うほか薬や放射線などを用いるため、呼吸器内科や放射線科、消化器外科など各科の医師との連携が欠かせません。それぞれ専門領域が異なる医師の多角的な意見をもとに必要な検査や手術の適応などを検討することで、患者さんにより適した治療の提供が目指せる体制を整えています。

多職種との連携

肺がん治療では、患者さんの心身のケアや禁煙・服薬指導、リハビリテーション、食事管理なども大切な要素であり、そのためには多職種間でのスムーズな連携が必要です。当院では、医師のほか、看護師、薬剤師、理学療法士、管理栄養士など各部門の職員を集めた多職種カンファレンスを週に1回行っており、入院されている患者さんや翌週に入院を予定している患者さんの情報共有をしています。

当院の場合、カンファレンスの出席率が高いうえ、職種問わず積極的にコミュニケーションを取っており、理想的な連携体制が構築できていると感じます。当科に入院された患者さんがおおむね1週間～10日前後で退院できているのは、まさに円滑な多職種連携のたまものではないでしょうか。（全国平均入院日数：約11日）

地域医療機関との連携

地域の医療機関とのつながりも十分にあり、肺がんに対する特殊な治療や保険外の先進的治療などが必要な時には、該当する施設にスムーズにつなげられる紹介体制を組んでおり、当科の強みの一つです。

また、高齢化が進む中河内で地域密着型の医療を提供してきた当院には、治療や早期回復が難しいとされる患者さんのケアに対するノウハウが蓄積できています。高齢の患者さんの受け入れをするなかで培った総合力を発揮しながら、日々診療にあたっています。

市立東大阪医療センターにおける肺がん診療の流れ

当科では、肺から発生する原発性肺がんやほかの臓器から肺に転移した転移性肺腫瘍、縦隔腫瘍(じゅうかくしゅよう)（左右の肺の間に位置する臓器の腫瘍で、主に胸腺腫瘍）など腫瘍性疾患を中心に診療を行っています。そのほか、自然気胸や膿胸(のうきょう)といった病気も診療しています。

検査

当科では基本的にまず胸部CT検査を行います。胸部CT検査は肺がんの有無を確認するのに有用な検査で、その正確性は8割を超えるといわれています。胸部CT検査で肺がんだと分かった場合には、次に肺がんがどの程度進行しているのかを調べます。そのために用いられる検査が造影CT検査^*とPET検査^**です。これらの検査により転移の有無や進行の程度を調べます。確定診断が必要になった場合は、がんの組織を採取して調べる生検も行います。

また補助的なものではありますが、血液検査を行って腫瘍マーカー（がんによって作られる物質）の値を確認したり、肝機能や腎機能の確認をしたりします。そのほか、呼吸機能検査や心電図検査、超音波検査なども実施しながら、全身の状態を確認していきます。

^*造影CT検査：造影剤により臓器のコントラストをつけて画像に映し出すことで、よりはっきりと病気の状態を調べることができる検査。

^**PET検査：がん細胞に集まった糖の程度によってがんの広がりなどを調べることができる検査。

治療

肺がんの治療方法は、手術療法・薬物療法・放射線療法の3つです。どの治療を用いるかは患者さんの健康状態やご希望、がんの種類・進行度などを考慮したうえで決定します。

手術療法

当科では、病期（ステージ）がI期、II期もしくは一部のIIIA期であり、かつ患者さんの体力に問題がなければまず手術を行うことが多いです。肺がん手術を行う際には基本的に胸腔鏡という細い内視鏡を使って傷口を小さくするよう努めるなど、できるだけ患者さんへの負担の少ない術式を採用しています。

薬物療法

薬物療法とは、その名のとおり薬を使う治療法です。がん細胞の死滅を促す“抗がん薬”やがん細胞など特定の細胞に増殖抑制をはたきかける“分子標的薬”、免疫細胞ががん細胞を攻撃できるようにする“免疫チェックポイント阻害薬”といった薬を用いてがんの治療を行います。患者さんの状態によって、薬物療法のみを行う場合もあれば手術療法や放射線療法と組み合わせて行う場合もあります。

放射線療法

患者さんの健康状態から手術が行えない場合や、肺の原発病巣以外に転移がない場合には放射線療法を実施することがあります。当院では、通常は肺の病巣に対してはSBRT^*による照射を行い、肺以外の転移病巣にはIMRT^**による照射を行っています。

*SBRT：病変に対してあらゆる方向からピンポイントに照射できる方法。

**IMRT：放射線の強さに強弱をつけることで、より腫瘍の形に合わせた照射ができる方法。

肺がん診療における共同意思決定の重要性と支援体制

治療方針を決める際には医療従事者だけでなく患者さんやそのご家族にも積極的に参加していただくことが重要です。しかし、それが難しい場合もあるため、当科では患者さんが納得できる治療を選択いただくのはもちろんのこと、よりよい意思決定のための支援にも力を入れています。

肺がん治療には選択肢が多い

がん診療の中でも肺がんは特に研究が進んでいる分野であり、種類が細かく分けられていたり、それに伴って治療の多様化が進んでいたりします。治療の可能性を広げられるという意味ではよいことですが、道筋が多くなる分、患者さんが選択をする機会が多くなることもあります。そのため当科では、2回目以降の受診はご家族の同伴を原則とし、治療の必要性や効果、リスクについて十分に理解いただけるようにしています。

中には意思決定が難しいケースも

治療において絶対的な正解がないこともあって患者さんご自身の意思が重要ですが、中には理解や意思表示が難しい患者さんもいらっしゃいます。独居や老々介護などでご家族の同伴が難しかったり、患者さんご本人の理解が難しかったりする場合には、当院のがん看護専門看護師（日本看護協会認定）が外来に付き添い、患者さんにとってよりよい治療選択ができるよう支援しています。肺がんが進行していて緩和ケアが必要な患者さんに対しては、さらにがん性疼痛(とうつう)看護認定看護師（日本看護協会認定）や緩和ケア認定看護師（日本看護協会認定）がサポートに入ります。

中河内地域で先頭を走れるような体制へ――市立東大阪医療センター呼吸器外科の展望

当院のある中河内地域には、大学病院がありません。そのため当院が中心となって専門的な医療を提供し続け、より高度な医療の提供にも挑戦していく必要があると考えています。実際、現役世代の患者さんは大阪市内に足が向きやすく、当院はまだ地域の医療ニーズに応えきれていない部分があると感じます。今ある連携体制にさらに磨きをかけ、また日々進歩する肺がん診療において専門性の高い治療を牽引できるような環境を整えることで、1人でも多くの患者さんを地域で診られる体制を構築することが今後の目標です。

東山先生からのメッセージ

肺がんをはじめとした呼吸器疾患の診療では多職種の連携が特に重要になるといわれています。多職種での連携体制を整えることはなかなか難しいとされていますが、当院はどのスタッフも熱心であり、理想に近い状態が構築できていると自負しています。医師はもちろん、看護師・薬剤師・ソーシャルワーカー・管理栄養士・リハビリスタッフその他多くのスタッフが患者さんの支援に積極的に取り組んでいますので、ぜひ安心して受診していただければと思います。