院長インタビュー

地域医療を牽引する仙台厚生病院の取り組みとは

地域医療を牽引する仙台厚生病院の取り組みとは
本田 芳宏 先生

一般財団法人 仙台厚生病院 院長

本田 芳宏 先生

この記事の最終更新は2017年10月30日です。

 

外観

仙台厚生病院は医療施設が密集する政令指定都市・仙台において、70年以上の歴史があり、高度・先進医療を牽引しています。409床という限られたベッド数のなかで、心臓血管、消化器、呼吸器の分野における患者数は全国トップレベルを維持し、病床稼働率は1位※1を誇ります。開院以来、高度・先進医療および救急医療を提供する努力を続けています。

今回は、現院長であり、呼吸器内科部長、呼吸器センター長を兼任されている本田芳宏先生に、「選択と集中」と「分担と連携」をキーワードに発展を続ける同院の取り組みについてお話を伺いました。

当院の前身は、1943年(昭和18年)に地域の財界の方々の尽力で発足された「社会法人 生命保険厚生会仙台厚生病院」です。当時、“国民病”といわれた結核の撲滅を目的に造られ、途中から東北大学の「抗酸菌病研究所」の付属病院のような形で運営されました。しかし1975年(昭和50年)はじめ頃には、すでに結核は大幅に減り当初の目的は達成されたのです。そして研究所とは敷地を別にして、病院だけで運営することが決まりました。

1993年(平成5年)に一般病院としてスタートした当時、経営は非常に困難な状況で、すぐにでも診療内容を見直す必要がありました。建物の老朽化も進んでおり「このままでは患者さんが入院してくれない、新築するしかない」と、本館を建て直し、1996年(平成8年)に竣工しました。本格的な再出発が始まったというわけです。

手術

病院の新築以降は、赤字経営の早期改善がミッションとなりました。そこで目黒 現理事長が進めたのは、「選択と集中」「分担と連携」をキーワードにした改革です。

代表的な改革としては、診療科として、心臓血管、消化器、呼吸器の3科を選択したことです。多くの種類の疾患を診るのではなく、医療資源も人材も3科に「集中」し、心臓血管センター、消化器センター、呼吸器センターの3つのセンターをとにかく大型化することに努めたのです。

それにより、当院が「分担」できない疾患もあるのですが、そこは政令指定都市という医療機関に恵まれた土地柄をいかし、他の専門医療機関と「連携」をしていこうという判断でした。また、当院は急性期を「分担」し、病態が安定すれば「連携」した地域の先生方に診療をお願いしてきました。

ハイブリッド手術室

▲ハイブリッド手術室

結果、各センターの大型化に成功しました。先進・高度医療、救急医療を担うだけの体力がついて経営状況も急速に改善し、患者さんが増え続けているという状況です。

当院のベッド数は409床です。1,000床を超える大病院と比べると数は限られていますが、そのなかで効率を高めることにより、少しでも多くの患者さんに高度医療を提供する努力を続けています。

2015年(平成27年)度のデータによると、全国的にみた当院の患者数は、年間退院患者数が15,000を超えるハイボリュームホスピタル1,580病院のなかにおいて、循環器疾患は4位、呼吸器疾患は5位、消化器疾患は9位となりました。全疾患の患者数は東北6県のうち3位の成績※2となっています。

病床稼働率も非常に高い割合を維持しています。409床のベッド数に対して、年間退院患者数が15,571名です。96.3%の病床稼働率となり、これは全国1位の成績※3となります。また平均在院日数は全国2位※4の短さを誇っています。

ベッド数が少ないからこその稼働率を上げる努力が、より多くの患者さんにより良い医療を提供することにつながっていると考えます。

紹介率は86%から90%で推移しておりまして、地域医療に携わっておられる地域の先生からの紹介がほとんどです。高度急性期病院であるがゆえに、外来の患者さんを長く診ることはなく、病態が安定した落ち着いた患者さんから順次、地域のかかりつけ医へご紹介しています。逆紹介率が123%ですのでかなり積極的にご紹介している状況です。

このような結果は、地域医療との連携なしにはありえませんでした。先ほどもお話ししましたが、当院は地域における医療施設のあり方として「選択と集中」「分担と連携」を明確に意識しています。

病院には、「総合病院」、「高度医療」、「救急医療」の大きく3つの役割があると考えます。この3つすべてを担うことはかなりの体力が必要です。

そのため、すべての病院がその立場に応じて三者二択を行い、足りない機能は地域の他の医療機関と連携して補うことが、地域医療の効率化をもたらす解決策と信じております。

  • 「総合医療」と「高度医療」…大学病院やがんセンターなど
  • 「高度医療」と「救急医療」…都市型急性期病院など
  • 「総合医療」と「救急医療」…地域中核型病院・都市部を含む自治体立病院など

当院の場合は、「総合病院」であることを捨て、「高度医療」と「救急医療」に特化して専門性の高い医療に努めています。

診療科に関しては心臓血管、消化器、呼吸器をセンター化しました。

詳細な診療科は以下の通りです。

  • 心臓血管センター(循環器内科、心臓血管外科)
  • 消化器センター (消化器内科、消化器外科、肝臓内科)
  • 呼吸器センター (呼吸器内科、呼吸器外科)
  • 中央診療部 (放射線科、麻酔科、糖尿病代謝内科、臨床検査センター、総合健診センター)

救急に関しては、救急患者の多い心臓血管センターに3名、ほかのセンターも1名ずつ医師が当直する体制をとり、人手が足りない場合は応えられる仕組みを整えています。

「分担と連携」には、ほかの医療機関の「三者二択」体制との連携が1つ目にあります。

各施設の「二択」については前述したとおりです。

2つ目は「診療科」の分担と連携です。私たちの得意分野である「心臓血管」「消化器」「呼吸器」を分担し、「整形外科」や「脳疾患」、「小児科」、「産婦人科」などは、それぞれを得意としている施設と連携を推進しています。

東北大学病院をはじめ、仙台医療圏の都市型病院、地域中核病院、診療所・療養型病院・在宅医療と連携しながら診療にあたっています。

「選択と集中」「分担と連携」を進めた結果、患者数の増加や病床稼働率の上昇につながりました。これは患者さんにとってもスタッフにとってもより良い効果をもたらしました。

入院期間が長期化すると、患者さんの医療費負担が重くなってしまいます。

当院は各センターが大型化しているため、得意とする疾患に関しては医師だけではなくスタッフ全員が治療に慣れています。効率良く治療を行うことが在院日数の短縮化を後押しし、患者さんにとっては医療費の低減につながります。

また、専門性を高めた私たちが診ることで患者さんの安心感につながり、早期の在宅復帰を目指せます。

各センターの大型化により、医師一人あたりの受け持ち患者数を少なくすることが可能となりました。さらにチームとして多職種のスタッフが一人一人の患者の診療に関与しており、医師の負担はさらに軽減しています。全国的に問題となっている「医師の超過勤務」が減らせるというメリットも出ています。

このような環境においては、同じ志を持った医師も集まりやすく、医師が増えることで病院の成績がさらに向上するといったよい循環をつくっていけていると思います。

このように改革を進めてまいりましたが、時代の変化とともに新たな課題も出てくるため、改革に終わりはないと考えます。直近の例として、検査件数が増えるに従い新たな問題を抱えていた、内視鏡室における改革をご紹介したいと思います。

改善前の内視鏡室は、院内で1番効率の悪い部署といわれるほどでした。

それぞれの忙しさから、医師と看護師の間の連携がうまく取れていないなど問題が多くありましたが、忙しいゆえに解決にあてる時間が取れないという、悪循環が生まれていました。

そこで強力な助っ人として、㈱OJTソリューションズに“トヨタ流”の“カイゼン”をご指導いただきました。問題点を一つ一つ改善し、その成果として6年のあいだに、医師1人あたりの内視鏡検査数を、96件から144件に増やすことができました。

発表

▲ Award発表の様子

“カイゼン”の横展開も積極的に行っています。そのひとつが、業務改善提案の発表会「Sendai Kousei Hospital Award」です。全職員にどんな改善を行なったかを募り、それを審査して評価の高いアイデアを10件選びます。その後、発表会にてプレゼンしてもらい優秀なアイデアを表彰するのです。このAwardにより、“カイゼン”運動が院内の様々な部署に波及する効果が得られています。

“カイゼン”へのやる気を評価することは職員の意欲につながりますし、よい提案をしてくれた職員の中から、将来の幹部職員が育つのではないかと期待しています。

職員のやる気を育てることが指導の立場にいる者の仕事だと考えています。

地域医療にさらに貢献するためには、自ら学び、後進の育成にも力を注いでいく所存です。

当院が位置する地域には多くの医療機関があり、東北大学病院をはじめとしてそれぞれ特色があり、自然と互いの強みをいかして連携する形が取れています。

理想的なこの状況は、「いかに地域医療に貢献するべきか」という課題に対して真剣に向き合ってきた成果ではないかと思います。しかし専門化によって、どうしても対応できない隙間が生まれることもあります。疾病が専門と異なるのであれば施設間で分担ができますが、そのこと自体に気づかないような場合は問題です。

そのため、先進的な施設との交流や、各人が持つ最新情報も病院内で共有できる取り組みを積極的に推進しています。

医師の研修体制については、初期研修の段階では総合病院を選択される方が多いため、苦戦している現状です。ただし、地域で連携をとり幅広く学べる努力を行っています。

後期研修以降は、専門性に興味を持っていただいた方に多数お集まりいただいています。

専門性の高い分野に関しては、症例数が非常に豊富な病院です。指導医はそれぞれが各分野のスペシャリストであり、短期間でその分野に関してしっかり勉強できる環境が整っています。そのため専門性をいかにして高めるか、何を勉強すべきかが学べます。

専門分野だけに偏らないよう教育に関してはさらに注力していきたいと考えます。

※1・2・3・4 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織(DPC評価委員会)「DPC導入の影響評価に関する調査」より

本田先生

今後10年から20年は現在の方向性で、各職員がやる気を持って医療を発展させていくことが地域医療への貢献につながると考えています。理想はそこですが「選択と集中」「分担と連携」というこの初心も忘れずにいたいと思っています。

診療分野としては3科に特化していますが、より高い要求に応えられること、よりよい医療を提供することが本質だという意識は常に持ち続けています。今後も職員一同、研鑽を積んでいきたいと考えています。

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