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インタビュー

公開日 : 2017 年 11 月 13 日
更新日 : 2017 年 11 月 14 日

心臓移植とは、他の方から心臓の提供を受け、自身の心臓として植え込むことで延命とQOL(生活の質)の向上を目指す治療法です。国立循環器病研究センター病院は、国内有数の心臓移植の実績を有する医療施設です。

同病院の移植医療部 部長である福嶌 敎偉(ふくしま のりひで)先生は、日本で心臓移植が開始された当初から心臓移植に携わっていらっしゃいます。福嶌先生によると、心臓移植の適応決定には「移植された心臓を大切にできるかどうか」が重視されるそうです。それはなぜなのでしょうか。

今回は、国立循環器病研究センター病院の福嶌 敎偉先生に心臓移植の適応決定の流れや生存率など、心臓移植の現状をお話しいただきました。

心臓移植とは? 移植件数や待機者数

2010年から心臓移植は増加傾向にある

心臓移植とは、重度の心不全(心臓の機能が極めて低下した状態)の方に適応され、亡くなった他の方の心臓を植え込むことで延命とQOL(生活の質)の向上を目指す治療法を指します。

1997年に施行された臓器移植法では、臓器の提供には本人の書面での意思表示が必要でしたが、2010年の改正によって本人が生前に拒否をしていなければ、家族の承諾さえあれば提供が可能になりました。

以下の表は、日本における心臓移植数の推移(日本心臓移植研究会レジストリー調べ)です。2010年の改正に伴い、心臓移植の件数が増加していることがわかっていただけるのではないでしょうか。

心臓移植数の推移

▲日本心臓移植研究会レジストリー調べ

待機患者数と待機年数

移植を受けるためには、日本臓器移植ネットワークへの登録が必要です。移植件数だけではなく、同ネットワークへの移植希望登録者数も増加しており、全国で約500名の方が移植を待機しているといわれています。現状では、登録後3年近く待機し、心臓移植を受ける方が多いでしょう。

心臓移植の対象者と適応ルール

心臓を提供する方には、特に年齢制限がありません。そのため、臓器提供は0歳から可能です。できれば60歳までが望ましいとされていますが、医学的に提供が可能と判断されれば何歳でも提供することができます。実際に、60歳以上の方でも臓器提供をされる方はいらっしゃいます。

また、心臓移植を受ける患者さんは、65歳未満が望ましいとされています。そのため、移植希望登録は64歳までと定められていますが、移植自体は65歳以上であっても適応されています(2017年現在、登録日が65歳であると、たとえ誕生日であっても移植できません)。たとえば、50代で登録し、69歳で心臓移植したケースも存在しています。

18歳未満の方の心臓は18歳未満の患者さんに提供

お話ししたように心臓の提供者には年齢制限がないため、18歳未満の方の心臓が提供されるケースもあります。このように18歳未満の方が提供者の場合には、日本では、同じく18歳未満で登録した方に優先的に移植されるようになっています。

これは、患者さんの生存を考慮することに加え、提供者のご家族の心情を考慮してのことです。幼くして亡くなったお子さんの心臓がなるべく長く動くよう考慮し、日本ではこのようなルールができています。

がんの治療後5年経過していない方は移植の適応外

また、がんの根治手術後5年経過していない方は、移植の適応にはなりません。このため、がんの手術をした場合には、登録までに5年待機しなくてはいけません。現在は、強心剤(心臓の働きを強める薬剤)の点滴や、体の外に血液ポンプのある体外設置型人工心臓などの治療を受けながら待機をし、5年後に移植が適応となるケースもあります。

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