椎間板ヘルニアのレーザー治療（PLDD）

椎間板ヘルニアとは、背骨を構成する骨の間にある「椎間板」がなんらかの要因で突出し、神経に触れたり炎症を起こしたりすることで発症します。記事2『椎間板ヘルニアはどのように治療するの？ 選択肢と保存療法の詳細』では、椎間板ヘルニアに対する保存療法についてご説明しました。本記事では、椎間板ヘルニアのレーザー治療について、北青山Dクリニックの泉雅文(いずみ まさふみ)先生にお話を伺います。

椎間板ヘルニアのレーザー治療（PLDD）を検討するケースは？

保存療法で数か月経っても症状が改善されない場合など

基本的に、まずは記事2でお話ししたような保存療法を行います。しかし、数か月経っても症状が改善されない場合には、レーザー治療や手術を検討することがあります。また、患者さんが感じる痛みが強い場合には、3か月待たずに手術を実施することもあります。

また、大きいヘルニア、椎間孔(ついかんこう)（背骨の継ぎ目ごとの左右にある穴。脊髄神経が通る）の下にはまり込んでいるようなヘルニアは、レーザー治療には適しません。そのような場合には、手術などを選択することがあります。

椎間板ヘルニアのレーザー治療（PLDD）とは？

髄核にレーザーを照射して空洞をつくる治療法

PLDD（経皮的レーザー椎間板減圧術）とは、椎間板のなかにレーザーファイバーを刺し入れ、飛び出したヘルニア部位の髄核(ずいかく)（椎間板の中心部にあるやわらかい組織）にレーザーを照射して、空洞をつくる治療法です。レーザーを照射して髄核の一部を蒸発消失して空洞をつくると、時間経過とともに空洞が消失し、ヘルニアが神経を圧迫する力（髄核圧）が減っていきます。

PLDDは、治療の前に、どのくらいのレーザーを照射するか（照射量）と、蒸発消失させる髄核の大きさを計算します。

椎間板ヘルニアのレーザー治療（PLDD）のメリット

日帰り治療が可能で、体へのダメージが小さいこと

PLDDは局所麻酔で実施ができ、日帰りで治療できる点がメリットです。また、治療による傷が小さく侵襲性（身体的な負担）が少ないことも利点といえるでしょう。

＜PLDDのメリット＞

• 日帰り治療が可能
• 体へのダメージが小さい

椎間板ヘルニアのレーザー治療（PLDD）のデメリット

保険適用外のため経済的負担が大きいことなど

先述の通り、PLDDは椎間板ヘルニアのどんな症例にも実施可能というわけではありません。PLDDが適応となるケースは、神経根症状と画像所見が一致する、単独の神経根症状（しびれ、痛み、麻痺）がみられる、6週間以上の保存的治療で効果のない症例、70才以下で重篤な合併症のない症例、などが挙げられます。

PLDDは、髄核に形成した空洞が消失するまで時間を要します。そのため、手術に比べて効果の発現までに時間がかかることがあり、即効性に欠けるともいえます。

また、PLDDでは、神経根損傷、椎体終板炎、椎間板炎、感染症などの合併症が起こる可能性があります。

PLDDは保険適用外（2018年現在）の治療法であるため、患者さんの経済的負担が大きいことがデメリットとして挙げられます。PLDDの費用は、ケースにもよりますが、おおよそ40〜70万円（保険適用外）ほどです。

＜PLDDのデメリット＞

• 実施可能な症例が限られる
• 手術に比べて即効性に欠けるともいえる
• 保険適用外のため経済的負担が大きい

PLDDは腰、首（頸）の椎間板ヘルニアどちらにも可能？

どちらにも可能。基本の方法は同じだがアプローチが異なる

PLDDは、腰の椎間板ヘルニア、首（頸）の椎間板ヘルニアどちらにも実施可能です。

基本的な方法は同じですが、アプローチが異なります。腰の椎間板ヘルニアの場合、後方から、首の場合には前方からレーザーファイバーを刺し入れます。

泉雅文先生からのメッセージ

私自身、椎間板ヘルニアを発症した経験があり、患者さんの痛みはよくわかります。椎間板ヘルニアの症状ははっきりと見た目に出ないため、本人のつらさが周囲に理解されにくいという側面も理解しているつもりです。

レーザー治療は比較的新しい治療法ではありますが、適応、患者さんの希望や状況によっては効果が期待できます。椎間板ヘルニアの治療について気になることがあれば、遠慮なく主治医に相談してください。

記事4『椎間板ヘルニアの手術』では、椎間板ヘルニアの手術についてお話しします。