概要
内視鏡下椎弓切除術(Microendoscopic Laminectomy:MEL)とは、内視鏡を用いて神経を圧迫している骨(椎弓*)や靱帯(黄色靱帯)の一部を切除し、神経への圧迫を取り除く治療法です。主な適応は、腰の神経の通り道(脊柱管**)が狭くなることで生じる“腰部脊柱管狭窄症”であり、足腰の痛みやしびれなどを改善するために行われます。また、腰部脊柱管狭窄症と同様に腰部の神経を圧迫する腰椎椎間板ヘルニアや腰椎すべり症などでも、治療の選択肢となることがあります。従来の手術に比べ、傷が小さく体の負担が少ない(低侵襲)点が特徴です。
MELは入院して行われ、一般的には手術翌日からリハビリテーションを開始し、1週間程度で退院となります。まれに手術中に神経が傷つく神経損傷や術後に出血(血腫)などがみられる場合があります。
*椎弓:背骨(脊椎)を構成している椎骨の部位の1つ。椎骨には主に椎体、椎弓、椎孔、棘突起、横突起という部分があり、椎体の後ろ側に椎弓が存在している。
**脊柱管:椎体や椎弓などによって作られた隙間(椎孔)が重なって生じる空間。この空間の中に脊髄(せきずい)や血管などが通っている。
目的・効果
MELの主な目的は、脊柱管を広げ、神経への圧迫を取り除く“除圧”です。たとえば腰部脊柱管狭窄症では、腰部脊柱管が狭くなり神経を圧迫することで、足腰に痛みやしびれ、間欠跛行(歩行により足の痛みやしびれが悪化し、休息すると改善する症状)といった症状を引き起こします。MELでは、2cm程度の小さな皮膚切開から内視鏡を挿入し、モニターに表示された映像を見ながら、神経を圧迫している椎弓と黄色靱帯の一部を切除します。神経への圧迫が取り除かれることで間欠跛行や足の痛みといった症状が改善するといわれています。
また、従来の手術に比べて筋肉への影響が少ないため、術後の痛みが比較的軽く、早期の社会復帰が見込めると考えられています。
適応
MELが検討されるのは、腰部脊柱管狭窄症や腰椎椎間板ヘルニア、腰椎すべり症などで以下のような症状があり、日常生活に支障をきたしている場合です。
ただし、これらの症状が出現した後、すぐに手術が行われるわけではありません。治療は、まず薬物療法、リハビリ、神経ブロック注射といった保存的治療から開始することが一般的です。これらの保存的治療を3か月以上継続しても十分な症状の改善が得られない場合や、症状によって日常生活が著しく制限されている場合に、MELが検討されます。
リスク
MELは体への負担が少ない手術といわれていますが、以下のようなリスクや合併症が生じる可能性があります。
しびれの残存
神経の圧迫が十分取りきれていない場合や長期間にわたる圧迫により神経が変化している場合、しびれなどの症状が残る可能性があります。
神経の損傷
手術時に神経が傷つき、術後にしびれや麻痺などが生じたり、悪化したりする可能性があります。
術後血腫
術後に出血が生じ、血腫が作られて神経を圧迫することがあります。ステロイドの投与や手術などによる治療が行われます。
感染症
免疫力が低下している場合や高齢の場合に、傷口から細菌が入り、化膿することがあります。
血栓症
術後に長く安静にしていると、足の血管に血の塊(血栓)ができる“深部静脈血栓症”や、その血栓が肺の血管まで流れて詰まる“肺塞栓症”を引き起こすことがあります。術後の早期離床が予防につながります。
治療の流れ
MELを受けるときの、入院から退院までの標準的な流れは以下のとおりです。これはあくまで一例であり、病院の方針や体の状態によって異なります。
手術前日(入院日)
レントゲンや血液検査など術前の検査を行います。主治医や麻酔科医から手術前の説明があり、同意書を提出します。夜21時以降は食事ができなくなる場合があります。
手術当日
全身麻酔下で手術が行われます。手術終了後は病室に戻り、ベッド上で安静を保ちます。点滴が行われ、酸素マスクや体内にたまる血液や体液などを排出するための管(ドレーン)などが着けられます。この日の食事はできません。
術後1日目
ドレーンを抜きます。朝食から食事が再開し、痛み止めの内服薬が開始されます。コルセットを装着し、理学療法士のサポートのもと、寝返りや起き上がりなどのリハビリが始まります。
術後2~3日目
歩行訓練やストレッチなどのリハビリを行います。歩くことが難しい場合は車椅子や歩行器を使用します。
術後4日目以降
血液検査の値や症状に問題がなければ、退院が可能となります。退院後の生活に関する指導を受けます。
費用の目安
MELは保険診療として認められています。切除する椎弓の数や入院期間によって異なりますが、3割負担の場合、手術費用や入院費用などを合わせた総額は20万~30万円程度です。詳細な費用については医療機関に確認しましょう。また、1か月(1日~月末まで)の医療費が高額となった場合は、高額療養費制度を利用できる可能性があります。
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