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インタビュー

ギャンブル依存症(行為・過程に対する依存症)への診断と治療

ギャンブル依存症(行為・過程に対する依存症)への診断と治療
村井 俊哉 先生

京都大学医学研究科 脳病態生理学講座 精神医学教室 教授

村井 俊哉 先生

依存症」はとてもメジャーな言葉であり、一度はどなたでも耳にしたことがあると思います。その中には「行為・過程に対する依存症」というカテゴリーがあり、ある行為(たとえばギャンブル)への依存を指します。
行為・過程に対する依存症の診断は「社会生活をむしばむようになる」というところがひとつの線引きです。そして、現在では前述したように「ギャンブル依存症」が正式に病名として入っています。ギャンブル依存症の診断と治療について、日本の精神医学におけるオピニオンリーダーである京都大学精神医学教室教授の村井俊哉先生にお話をお聞きしました。

依存症の診断に対して、画像診断などの客観的指標を入れるというのは非常に難しいのです(「 依存症とは(6)―依存症の患者さんにおける脳の働き」参照)。行為・過程についての依存症についてはもちろんですが、物質への依存症でさえ、そのような診断は無理なのではないかと私は考えています。

もちろん物質を検出することはできます。それは飲酒運転のチェックと同じことです。しかし、その人がアルコールを飲んでいるかどうか、その物質自体を検出することと、依存症を診断することは大いに異なっています。血中にアルコールが発見されたからといって、それだけでは依存症とはいえません。

また、画像診断においては、通常なら脳内報酬系を刺激するだろう写真などを見た時に脳内報酬系の活動が低下していることは、依存症の人のひとつの特徴であると「依存症とは(6)―依存症の患者さんにおける脳の働き」で紹介しました。しかし、そうした検査は今も診断に使える指標にはなっていませんし、将来的にもならないのではないかと考えています。たとえ画像診断で報酬系の活動低下が発見されたとしても、その人の行動が社会的に問題ないものであれば依存症とは言えません。

そのため、ギャンブル依存症の診断は、検査というよりは社会生活の中で何らかの破綻が生じることで明らかになります。たとえば預金通帳が空になってしまったなど、家庭内などで大きな問題が生じて初めて、気付かれることが多いのです。
もちろん、現時点では社会生活に大きく影響していなくても、危険な徴候を早めに察知して、家族が本人を治療へと導くことがあります。その場合、本人が自分から治したいという気持ちを持ってくれていると治療の導入は当然ながらスムーズになります。

薬物療法は多くの精神科領域の疾患で有効性が証明されています。しかし、ギャンブル依存症の場合には、薬物療法としては決め手となる治療法はありません。「同じ問題を抱えた当事者同士が集まる」自助グループでの治療が、もっとも信頼できる方法であるとされています。これは、アルコール依存症に対する断酒会などと同様です。依存症を脱した人、まだ脱することができていない人が、ミーティングの場を持つことが、有効な治療となり、長期的な再発防止につながるのです。

注意すべきなのは、依存症の診断に該当する方が、その背景にうつ病などの精神疾患を患っているパターンです。その場合には、目立つ症状は依存症だったとしても、同時に、あるいは、第一にうつ病に対する治療をしていかなければなりません。たとえばそのようなとき、抗うつ薬での治療が、うつ病の改善に有用なだけでなく、依存症からの回復にも有用であるということがあります。こうした場合には、実は依存症ではなく背景の病気のほうが本質的な問であったと考えられます。

また、社会的な要因、たとえば職場や家庭内に大きな問題がある場合は、それらを明確にしていくことも大切です。職場や家庭の問題には、変えられることと変えられないことがあるのはもちろんのことですが、適切な相談窓口などを、医師が助言できることもあります。

 

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