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手足口病にかかったら保育園や学校はいつまで休む? ~登園するときの判断基準~

手足口病にかかったら保育園や学校はいつまで休む? ~登園するときの判断基準~
堀越 裕歩 先生

WHO Western Pacific Region Office, Field Epidem...

堀越 裕歩 先生

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本記事では、手足口病とはどのような病気か、そして子どもが手足口病にかかったときの保育園や学校への対応について説明します。

手足口病とは、主に手のひら、足の裏、口の中などに発疹が生じるウイルス性の感染症です。のどの痛みなどを伴うこともあります。ウイルスの種類によっては、肘や膝、お尻に症状が現れることもあります。発熱がみられることもあります。多くは軽症のまま経過し、数日から1週間以内に治ります。しかし、まれに髄膜炎や急性脳炎などの合併症を引き起こすこともあります。

主に夏に流行する感染症ですが、稀に冬の発生例もあります。また、毎年行われている感染症発生動向調査(厚生労働省)によると、例年発症者の多くが5歳以下の乳幼児であり、そのうちおよそ半数を2歳以下が占めていることが分かっています。成人でもかかることがありますが、症状がでないか、軽いことが多いです。

手足口病の感染経路は、咳やくしゃみなどによる飛沫感染、接触感染、便中のウイルスが口に入る糞口感染です。また、回復後でも2〜4週間は便からウイルスが排出されるため、便の処理後にはきちんと手洗いをするなどの感染対策が必要です。

感染しやすい場所として、乳幼児が集団生活を送る保育園や幼稚園があげられます。保育園や幼稚園は、お互いの距離が近いために濃厚接触が生じやすく、また手足口病の原因ウイルスに対する免疫を持っていない乳幼児が多いことから、誰かが感染していると容易に感染が拡がってしまいます。

手足口病では、発熱や下痢、頭痛、だるさ、口内の発疹で普段通り食事や水分を摂れない、などの症状がなければ、保育園や学校を休む必要はないとされています。これらの症状がある場合には、全身状態が回復してから登園や登校をすることが望ましいでしょう。ただし、登園や登校の基準は園や学校によって異なるため、まずは子どもが通っている園や学校に確認しましょう。なお、感染症にかかったときに保育園や学校などに提出しなければならない治癒証明書(感染症治癒後登園〈登校〉許可証明書)は、法律上は不要です。

また、先述の通り、症状が治ったあとでも便からウイルスが排出されるため、オムツを変えた後やお手洗いの後にはしっかりと手を洗うようにしましょう。

手足口病に特別な治療法はありません。多くは軽症のまま経過し、1週間程度で自然に治ることが多いです。その間は脱水にならないように注意し、少量の水分を頻回に補給できるようにしましょう。

また、まれではありますが、髄膜炎や急性脳炎といった合併症を発症することもあり、場合によっては治療が必要となります。また新生児では、まれに具合が悪くなることが知られています。明らかに元気がない、頭痛や嘔吐、高熱が見られる、水分が取れずに尿量が減っている、発熱が2日以上続いている場合などには、早めに病院を受診しましょう。

多くの方は、子どもの頃に手足口病の発症原因となるウイルスに感染しており、原因ウイルスに対する免疫を持っているため、大人になってから手足口病を発症することは少ないといえます。ただし、手足口病の原因ウイルスには複数あるため、手足口病に一度かかったことがあっても、感染したことのないウイルスであれば発症してしまうことがあります。

手足口病は、咳やくしゃみによる飛沫から感染したり、喉や鼻の分泌物や便に触れることで手を介して感染したりします。

そのため、家庭内での感染を防ぐためには、症状が出ている間は手洗いを徹底するようにしましょう。また、回復後でも飛沫や鼻水からは1〜2週間、便からは2〜4週間にわたりウイルスが排出されます。そのため、便の処理をした後にはしっかりと手洗いをすることが重要です。

  • WHO Western Pacific Region Office, Field Epidemiologist、東京都立小児総合医療センター 感染症科 非常勤

    日本小児科学会 小児科専門医・小児科指導医日本小児感染症学会 暫定指導医米国感染症学会 会員欧州小児感染症学会 会員米国小児感染症学会 会員米国病院疫学学会 会員米国微生物学会 会員

    堀越 裕歩 先生
    • 小児科
    • 原発性免疫不全症・先天性免疫異常症

    小児患児に感染症が多いにも関わらず、それぞれの診療科が独自に感染症診療を行うという小児医療の現状を変えるべく、2008年トロント大学トロント小児病院感染症科に赴任。感染症症例が一挙に集約される世界屈指の現場において多くの臨床経験を積むとともに、感染症専門科による他診療科へのコンサルテーションシステム(診断・助言・指導を行う仕組み)を学ぶ。2010年帰国後、東京都立小児総合センターに小児感染症科設立。立ち上げ当初、年間200件~300件だったコンサルタント件数は現在1200件を超える。圧倒的臨床経験数を誇る小児感染症の専門家がコンサルタントを行うシステムは、より適正で質の高い小児診療を可能にしている。現在は後進育成にも力を注ぐ。

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