日本人の健康寿命を延ばすための「脳卒中と循環器病克服5カ年計画」

日本脳卒中学会と日本循環器学会は、2016年12月16日に「脳卒中と循環器病克服5カ年計画」（以下、「5カ年計画」）をプレスリリースしました。5カ年計画では、日本人の死亡原因として問題になっている心疾患の克服を目指して、さまざまな施策を掲げています。5カ年計画の目標と戦略の内容について、「脳卒中と循環器病克服5カ年計画」ワーキングサブリーダーであり、国際医療福祉大学大学院医学研究科（循環器内科学）・福岡保健医療学部 教授の岸 拓弥先生にお話しいただきました。

5カ年計画の目標とは？

5カ年計画作成の大目標は2つです。1つ目は、心疾患における年齢調整死亡率を5年間で5％減少、10年間で10%減少させることです。2つ目は、健康寿命と平均寿命の乖離を少なくする、つまり健康寿命を延ばすことです。

この2つの目標を達成するために、「登録事業の促進」「医療体制の充実」「人材育成」「予防・国民への啓発」、そして「臨床・基礎研究の強化」という5つの戦略を設けました。

5カ年計画における5つの戦略

登録事業の促進

心不全については、患者数、重症度、治療歴、経過などをまとめたデータベースが、2019年9月現在は存在しません。このため、5カ年計画では登録事業の促進を目指しています。日本循環器学会では、JROADやJROAD-DPCといった全国規模のデータベースを整備し、包括的循環器病全国登録システムの確立を目指しています。この取り組みにより、心不全の罹患率、致死率などの基礎統計情報が整理され、過剰医療の抑制による医療費適正化が期待できます。

医療体制の充実

心不全を発症した患者さんを速やかに治療するためには、病院だけにとどまらず、多職種連携・地域連携・病病連携・病診連携を進め、患者さんが適切な医療機関に迅速にアクセスできるような医療体制の充実が求められます。また、経済界や行政など、医療機関以外とも連携し、社会全体で心不全の医療体制を構築する必要があると考えます。

5カ年計画では、現状の救急搬送や急性期医療などを可視化し、シームレスな医療体制を構築することを目指しています。

人材育成

2つの大目標の達成のためには、心不全患者さんを適切に診療するための人材育成に取り組むことが重要です。これまで、心不全の患者さんは、原則的に循環器内科が診察するという認識があったように思います。しかし、今後、心不全のステージA・Bの段階にある患者さんを全て循環器内科のみで診ていくことは、人材リソース上難しいでしょう。

リスク因子を持つ段階にあるステージA・Bの心不全においては、地域のかかりつけ医や循環器内科以外の診療科でも診られるような体制を構築する必要があります。5カ年計画では、神経内科、循環器内科、心臓外科、脳神経外科、リハビリテーション科などの医師をはじめ、看護師、理学療法士、作業療法士などの職種の育成を目指して、研究助成や学術集会における支援プログラム企画などを実施していく方針です。

予防・国民への啓発

急性心不全を発症し、病院に搬送されて緊急入院となった場合は、たとえ救命できても退院後には外来受診の継続が不可欠であり、仕事や日常生活にも影響が及ぶことが考えられます。しかし、心不全の要因となるリスク（高血圧、糖尿病、脂質異常症など）の大半は、生活習慣の見直しなどによって管理することができ、心不全を予防できると考えられています。そのため、「予防・国民への啓発」戦略では、心不全など循環器病の発症抑制、早期診断・治療、重症化予防、機能予後改善などを目指し、心不全の病期（ステージ1～ステージ4）に応じて適切な予防に努めることを定めました^*。

〈病期ごとの予防法〉

• 0次予防：禁煙、減塩、節酒、運動不足解消によって、心不全のリスク因子となる高血圧や糖尿病などの発症を予防する
• 1次予防：高血圧、糖尿病、脂質異常症などのリスク因子を適切に管理することで、心不全の発症を予防する
• 2次予防：心不全の早期発見・早期治療を行うことで、それ以上の心不全進行を防ぐ
• 3次予防：残っている心臓の機能を維持するための治療やリハビリテーションを行い、再発を防ぐ

また、救急医療体制の整備を行い、重症心不全患者さんの突然死を防ぐことも本戦略の内容の1つです。

^*心不全のステージについては、記事2『心不全の進行を防ぐには？ 自分でできる心不全対策のポイント』で詳しくお話ししています。

臨床・基礎研究の強化

2019年9月現在、心不全の治療は対症療法にとどまっており、根治治療法が確立されていないのが現状です。心不全の治癒を目指した治療を行うためには、さらに研究を進めていかなければなりません。基礎研究から、橋渡し研究、臨床研究への流れを強化して連関させることで、新しい治療法を開発したいと考えています。また、研究を行うにあたっては、その治療によって現状の医療の何が変わるかという効果測定を行い、実際に心不全における医療が改善したか、予想と異なる部分はなかったかなどを含めて検討する必要があると考えます。

心不全予防対策における今後の課題と展望

2025年には、後期高齢者の人口が3657万人になると予測されています（2025年問題）。2025年に向けて、今から5カ年計画を通じ、さまざまな心不全対策を講じていかなければならないと考えます。今後はこれまでのように、急性および慢性心不全を発症して医療機関にかかった患者さんに対する診療をするだけではなく、医療機関や医師による診療という枠を超え、社会全体で、まだ心不全を発症していない方にも0次予防としてアプローチをしていくことが重要です。

社会構造全体を変化させ、医療・行政・産業、あらゆる分野から心不全の予防対策を考える必要があるため、本計画は5年間を一区切りとして、第1次～第4次まで継続する予定です。第4次計画が終了する2036年には、計画を完遂し、心不全や循環器病による死亡数が20％削減していることを目指し、努力を続けていきたいと考えます。