院長インタビュー

高度医療と地域連携の力で地域を支える東京都立多摩南部地域病院

高度医療と地域連携の力で地域を支える東京都立多摩南部地域病院
メディカルノート編集部  [取材]

メディカルノート編集部 [取材]

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東京都立多摩南部地域病院は東京都南部の多摩市にあり、地域の中核病院として地域の医療向上に熱心に取り組んでいます。同院では地域で完結する医療を目指し、質の高い医療の提供やきめの細かいケアで患者さんやご家族に寄り添そう支援も行っています。

同院の取り組みや今後について、院長の桂川 秀雄(かつらがわ ひでお)先生にお話を伺いました。

東京都立多摩南部地域病院は、平成5(1993)年に東京都と東京都医師会が設立した公設民営病院としてスタートしました。現在は287床、26診療科を有する東京都立病院機構の病院として地域に医療を提供しています。

当院は東京都多摩市に位置し、当院が属する南多摩医療圏(東京都、八王子市、町田市、日野市、多摩市、稲城市)は人口約140万人が生活する地域です。当院は地域医療支援病院であり、地域の先生方との医療連携を厚くし、地域全体で質の高い医療を提供しています。

多摩市は都下の中でも高齢化の進みが早い地域であり、近年はお子さん世代がご高齢のご家族を連れてお越しになることも、90代の方がご自身で受診されることもあります。

当院は、1997年に医療法が改正され地域医療支援病院(第一線の地域医療を担うかかりつけ医、かかりつけ歯科医等を支援する能力を備えた、地域医療の中核を担う病院)が誕生した翌年、東京都内の病院として初めてその承認を受けました。以来地域の先生方とは強い連携を維持しており、現在も当院の紹介率・逆紹介率はともに90%を超える割合で推移しています。この数字は、初診の患者さんの何%が紹介で来られた方か、逆に何%の患者さんを当院から地域の先生にご紹介したかの割合を示しており、90%は全国で見ても高い数字です。今後も当院は地域の先生方との良好な関係のもと、患者さんが安心してこの地で医療を受けられるよう努力していきます。

当院は東京都指定の二次救急医療機関として、365日24時間体制で受け入れを行っており、現在、年間約1万人の救急患者さんに対応しています。
なお、南多摩医療圏で24時間体制で小児救急に対応しているのは当院のみです。また、急性の心血管疾患に対する迅速な対応を行うために設立された東京都CCUネットワークにも参加しており、地域の救急医療を支える拠点としての役割を担っています。

実は、当院にいらっしゃるご高齢の方は主訴以外にも高血圧や腎臓病など、さまざまな病気を抱えていらっしゃるケースが少なくありません。そこで当院では、患者さんに対して総合的な診察を行いその方に適した治療の道筋を考える“ホスピタリスト”的な総合診療医を3名配置し、特定の臓器に偏らない総合的な医療を提供しています。地域医療において総合診療的な医療は重要であり、当院では呼吸器内科や内分泌内科など各専門内科の医師も総合診療を学ぶなど、総合診療医の育成にも力を入れています。

また、当院ではご高齢の患者さんの受診が多いことを踏まえ、現在新たな取り組みとして「高齢者の総合機能評価」の導入を進めています。これは、ご来院時に簡単なアンケートを通じて体力や認知機能などの状態を把握し、その後の診療や入院に役立てていこうというものです。

従来は入院後にこうした評価を行うケースが一般的ですが、当院では診察前の段階で実施することで、より適切な医療につなげていきたいと考えています。評価は医師だけでなく看護師やその他の医療スタッフが関わりながら行い、必要に応じて高齢者総合外来での診療につなげる体制も検討しています。
この取り組みは2026年度中の導入を予定しており、患者さん一人ひとりの状態に応じた医療の提供に加え、地域の医療機関へご紹介する際にも情報共有の質を高めることで、より円滑な連携につなげていきたいと考えています。

がん医療では地域で完結できる体制を目指し、急性期から緩和ケアまでの一貫した総合的な医療を提供しています。
がん治療3本柱の一つである手術においては、手術支援ロボット“ダビンチ”を2023年に導入済みで、手術も開始しており、人間以上の可動域を持つロボットを使った精緻で安全かつ低侵襲(体に負担がかからない)な手術を行っています。適用となるのは前立腺がん腎臓がん胃がん大腸がんです。今後鼠径ヘルニアにも適応となる見通しです。

なお、手術支援ロボットの操作には所定の認定資格が必要です。当院では認定資格を持つ医師の育成に取り組んでおり、現在は泌尿器科・消化器外科をあわせて7名の医師がロボット手術を担当できる体制を整えています。
さらに、当院で定期的に開催するロボット手術の勉強会では地域の連携医の先生方もご参加されています。

また、緩和ケアを専門に扱う緩和ケア科においては、多職種によるチームで医療を提供しており、患者さんやご家族のQOL向上の実現を目指しています。2024年4月には緩和ケア病棟・病室をリニューアルオープンし、全室に個室トイレ、手すり、間口の広い開閉式ドアを設置したほか、アメニティも充実させました。病院中庭も整備し、患者さんやご家族にとってより快適な空間になりました。

緩和ケア科では、近年重視されているアドバンス・ケア・プランニングACP)についても、当院では患者さんやご家族への働きかけも行っています。ACPとは、ご本人が将来どのような医療やケアを望むのかをあらかじめ考え、ご家族などの周囲の方と共有しておく取り組みです。当院ではいざというときの治療の選択や意思決定を支えるため、こうした話し合いを日頃から行っておくことが大切だと考えています。

ACPは本来、かかりつけ医の先生方と進めていくことが基本となりますが、当院ではパンフレットを各所でお配りしています。また日々の診療の中で気軽にご相談いただける体制を整えていますので、ご関心のある方はぜひ当院へお問い合わせください。

当院では、内視鏡医療の充実を図るため、2025年3月に内視鏡センターをリニューアルオープンしました。現在は6室体制となっており、そのうちの1室では放射線機器を併用した内視鏡検査・治療が可能です。ここではERCP(胆管や膵管の状態を確認する内視鏡検査)といった胆管や膵管の状態を確認しながら処置を行う検査・治療にも対応しており、リアルタイムで画像を確認しながら進められる環境を整えています。

また、従来は内視鏡室と放射線設備とが離れていたため患者さんに負担をおかけする場面がありましたが、リニューアルにより同一エリアで完結できるようになりました。このような導線の改善によって、必要な機器や処置具にもすぐアクセスできるようになっています。

さらには、広い処置室も確保しており、吐血や下血などの緊急時に行う内視鏡検査や処置、さらに胃がんに対する内視鏡治療(ESD)などにも対応できるようになりました。こうした環境整備により、当院では日常的な検査から専門的な治療、緊急対応まで、一貫して行える内視鏡医療を提供しています。
 

当院では、患者さんや地域の方の一助となるよう、さまざまなご相談に対応する患者・地域サポートセンターを設置しています。
ここでは患者さんを地域の医療機関へスムーズにご紹介するための地域連携や、患者さんに対する入退院の支援、また退院後の社会復帰・生活支援や福祉制度などのソーシャルワークに関すること、患者さんやご家族をサポートする業務を行っており、看護師や薬剤師・栄養管理士などの医療従事者だけでなく、ソーシャルワーカーや事務スタッフなど、多職種が業務にあたっています。
さらに、入院前から退院後にかけての栄養管理については、管理栄養士が栄養指導を行い、患者さんの生活を見据えた支援につなげています。

このような窓口のセンター化によって、限られた人員でも効率的に対応できるようになり、患者さんにとっても院内の導線が分かりやすくなりました。入退院や検査に関わる際には多くの方がこのセンターを利用しており、1日あたり約400人の外来患者さんのうち100人ほどが立ち寄る場として重要な役割を担っています。

なお、2025年からはこのセンター内に「がん相談支援センター」を新たに設置し、がんに関する不安や疑問について気軽に相談できる体制を整えました。専門的な内容だけでなく、「ちょっと聞いてみたい」といった段階からでも利用しやすい窓口として運用しています。

また、患者さんへのサポートという面では、認定看護師が主体となり、看護や日常生活のサポートするライフサポート外来の存在も重要です。
ここでは、たとえばリウマチの方には治療薬の説明や補助具のお試しや調整をさせていただくといった、より患者さん一人ひとりに寄り添った対応を行っています。
また、在宅での看護・介護のアドバイスも行っているので、ぜひ患者さんやご家族のこまごまとした悩みや小さな困りごとなどをご相談いただき、安心して生活が送れるお手伝いができればと思っています。

現在当院では、医療の質と効率の向上を目指し、デジタル技術の活用にも取り組んでいます。今後、電子カルテの更新にあわせてAIの導入を進め、問診の取得や医療文書の作成などに活用していく予定です。

これにより、医療スタッフの業務負担を軽減し、その分を患者さんへの対応に充てることで、より丁寧な診療につなげていきたいと考えています。また、同じ都立病院機構に属する複数の病院で共通の電子カルテを導入する計画も進んでおり、将来的には医療機関同士の情報連携の向上も期待されています。

デジタル技術を取り入れることは、診療の効率化と質の向上の両立につながります。それによって、医師や看護師を始めとしたスタッフがより患者さんに向き合える時間を増やすことができ、患者さんにとってより安心して医療を受けられる環境になると確信しています。

当院は、開設以来地域のかかりつけの先生方との連携を大切に、都立病院として地域に根差した幅広い医療サービスを提供してまいりました。地域医療連携の推進という理念のもと、救急やご紹介を通じて地域住民の皆様の健康を守っていきたいと考えています。また、設備面でも拡充を図り、皆様に安心して受診していただける環境を整えています。当院は以前より二人の主治医制を提唱しています。日々のケアは地域の主治医の先生方が、入院や緊急時は当院が病院主治医として担当し困ったときに頼られる存在になることを目指していきます。

さらに今後は、地域の先生方だけでなく、高齢者施設のみなさんや在宅支援のみなさんともより強固な連携を取っていく予定です。これによって、ますます切れ目のない地域医療を行うことができるようになるはずです。

当院はこれからも地域包括ケアシステムの一端を担い、医療を通したまちづくりに貢献できるよう尽力してまいります。

※本記事の内容は全て、2026年1月時点のものです。

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