治療と仕事の両立支援を実現するために
「がんと診断されたけど、これまでの経験を活かして仕事を続けたい」「通院治療を行いながら仕事を続けたい」「社会的に貢献したい」など、がんや糖尿病、脳卒中など様々な病気の治療を受けながらも、生活を維持するためだけではなく、社会との接点や自己実現など様々な目的のもと、「もっと働きたい」という声があがってきています。
このような声に対し、医療機関においては、患者の生活・就労環境に沿った最適な治療法を提示することが求められています。
一方、事業場側にとっても、在職者が安心して就労でき、職場復帰が可能となるような適切な就業上の措置や治療に対する配慮を行うことによって、貴重な人材を失わずに済むことになります。
このようなことから、全国32か所の労災病院と47か所の産業保健総合支援センター等を運営する(独)労働者健康安全機構では、「病気の治療」と「働く」ことについて、二者択一ではなく両立することを目的として、治療と仕事の両立支援に取り組んでいます。
掲載記事一覧
有賀 徹 先生
独立行政法人労働者健康安全機構理事長
野村 良平 先生
東北労災病院 外科
加藤 宏一 先生
東京労災病院 脳神経外科
脳神経外科部長 / 両立支援部長
渡辺 哲 先生
神奈川産業保健総合支援センター
消化器内科 所長
小山 善子 先生
石川産業保健総合支援センター 所長
中島 英太郎 先生
中部ろうさい病院
糖尿病・内分泌内科 部長
村田 幸平 先生
関西労災病院 副院長 外科部長
柄川 千代美 先生
関西労災病院
石崎 雅浩 先生
岡山ろうさい病院 消化器外科
治療就労両立支援部第二部長
豊田 章宏 先生
中国労災病院 脳神経外科
治療就労両立支援センター所長
織田 進 先生
福岡産業保健総合支援センター所長
松村 敏幸 先生
熊本労災病院 循環器内科 部長