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インタビュー

公開日 : 2018 年 01 月 12 日
更新日 : 2018 年 01 月 12 日

ADHD(注意欠如・多動症)は、12歳以前から学校、家庭、職場などの複数の場面で発達水準に不相応な不注意、多動性-衝動性が認められる発達障害です。もともとは子どもに認められる障害と考えられ、多動性−衝動性を中心にその症状が軽減し、成人期になると多くは軽快すると考えられてきました。

しかし、不注意症状を中心として、大人になってもADHDの症状が継続することがわかってきました。大人は家庭や仕事など、子どものころとは異なる社会生活が求められます。ADHDのある方が仕事や家庭生活を送るにあたり、本人や周囲は何に気をつければよいのでしょうか。名古屋大学医学部附属病院 親と子どもの心療科の岡田俊先生に詳しくお話を伺いました。

大人のADHDの特徴

仕事、家庭などの複数の場面を通して不注意や多動性-衝動性に伴う困難が生じる

大人のADHDは、子どものころにみられるような落ち着きのなさは目立ちません。しかし、心が落ち着かない、感情のコントロールが難しい、リスクのある状況を回避できないといったかたちで持続することが少なくありません。

大人のADHDについてはこちら

ADHDのある人のうちどのくらいの人が働いている?

人それぞれで、職場の状況によっても異なる

オフィスで働いている人

この質問に答えるには、前提として、成人期ADHDの方が、どの程度いらっしゃるかが明確でなければなりません。

学童期の子どもの3〜7%、成人の2.5%がADHDと診断されると考えられてきました[注1]

しかし、現在、広く用いられている米国精神医学会の診断基準が改定され、成人期の診断基準は緩和されました。現在の診断基準に基づく推測では、およそ3.55%が成人期ADHDと診断されると推測されています[注2]

しかし、報告されている成人期ADHDの有病率は国によりかなりの開きがあります。本邦における調査では、成人期ADHDの有病率は、1.65%と見積もられています[注3]。どのくらいの人が働けているか、を考えるとき、その分母となる患者群が軽症例を含むかなり広い群なのか、かなり困難の大きな一群に限っているのかも考慮する必要があります。

少し古い研究になりますが、英国において成人期ADHDの1001人の社会的転帰を調べた研究があります。その結果、職にある人が有意に少なく (52% vs. 72%)、過去10年間に転職した回数が有意に多いこと(5.4 vs. 3.4回)が報告されています[注4]

しかし、このような値は、ADHDの有無だけでなく、就職や転職を巡る社会の状況によっても影響を受けます。また、ADHDにはうつ病や双極性障害、不安症、ニコチン依存など、さまざまな併存症を伴うことがあり、ADHDよりもこれらの併存障害によっても影響を受けますし、ADHDや併存症に対する治療提供の状況によっても異なってきます。

そのため、本邦にこのままの状況をあてはめることはできません。また、今日では、成人期におけるADHDの診断基準が緩和され、軽症例を多く含むようになっていますから、就労率も高くなっているでしょう。

しかし、ADHDの方のなかには、仕事に困難を抱える人がいる、ということは確かです。その一方で、ADHDはとても身近な障害で、多くの方が働けていると考えていいでしょう。障害名と就労の可否を直結することは適切ではありません。

注1:Simon et al., Br J Psychiatry, 194: 204-211, 2009

注2:Matte et al., Psychol Med, 45(2): 361-373, 2015

注3:中村和彦ほか, 精神治療学, 28(2): 155-162, 2013

注4:Biederman et al. J Clin Psychiatry, 2006

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