脳とこころの病気に挑むトップランナー、国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター

東京都小平市にある国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター（以下、国立精神・神経医療研究センター）は精神疾患や神経疾患を中心に、先進的な診療と研究開発を行う国立高度専門医療研究センター（いわゆるナショナルセンター）です。そんな同センターの特長について、理事長の中込 和幸(なかごめ かずゆき)先生にお話を伺いました。

当センターは1940年に設立された傷痍軍人武蔵療養所からスタートし、研究部門の併設や国立精神衛生研究所（現在の精神保健研究所）との統合を経て、2010年に“国立精神・神経医療研究センター”へと改称しました。現在は、全国で6か所あるナショナルセンターの1つとして、脳とこころの病気に関する先進的な診療や研究開発に注力しています。

当センターは、神経研究所と精神保健研究所を併設しています。神経研究所は、精神疾患や神経疾患、筋疾患、発達障害などの病態解明と治療薬開発を目指す基礎研究に取り組んでいます。一方の精神保健研究所では、メンタルヘルスに関する調査と臨床研究を通じて国民の健康増進やQOL（生活の質）の向上を目指しています。
さらに、脳病態統合イメージングセンター、認知行動療法センター、メディカル・ゲノムセンター、トランスレーショナル・メディカルセンターの4センターでは、それぞれ脳神経画像、認知行動療法、ゲノム医療、研究支援部門として研究所と病院の橋渡し役を担っています。

10の専門疾病センターによるチーム医療

当センターには10の専門疾病センターが設置され、総力を挙げたチーム医療に取り組んでいます。その内訳は、多発性硬化症、筋疾患、てんかん、パーキンソン病と運動障害疾患、睡眠障害、統合失調症、気分障害、認知症、嚥下障害（えんげしょうがい）、薬物依存症といった分野で、病院と研究所及び診療科や職種を超えて先進的な診療を行っています。たとえば、パーキンソン病・運動障害疾患（PMD）センターでは、基本の薬物治療に加えて運動療法（リハビリテーション）や手術、認知行動療法などを必要に応じて併用していますが、リハビリテーション科、脳神経外科、精神科と協働して診療を進めています。また、患者さんが抱える睡眠障害が原因でパーキンソン病の症状が悪化している場合は、睡眠障害センターと連携して対応することもあります。このように、1つの病気に対して多部門と多職種が一丸となり専門的な診療を行うのが専門疾病センターです。

児童精神医療の本格始動

当センターでは2026年度から児童精神医療の体制を構築しました。従来は、併設の精神保健研究所に児童精神の研究者が在籍していたものの、実際の診療現場の体制は必ずしも十分ではありませんでした。現在は常勤医3名体制を整え、外来診療から開始し、いずれ準備が整えば、専門病棟における入院治療にも対応できる環境を作成してまいります。

私たちがここで大きく舵を切ったのには、切実な理由があります。近年、発達障害への対応は小児科を中心に行われているところですが、統合失調症やうつ病などの精神疾患を抱えるお子さんが受療できる医療機関は、全国的に不足しています。
専門的な知識を持った体制の整備と入院設備の充実により、こうした「支援が届きにくい領域」をしっかりと支えることこそ、ナショナルセンターである私たちの責務だと考えています。

切れ目のない支援で子どもの命と未来を守る

また、医療を届ける「期間」についても、新しい視点が必要です。一般的に、日本では児童精神科の対象を中学生までとする慣行があり、高校生になると診療が中断してしまう事例が生じてしまうことがあります。
この課題について、国際的には21歳まで診るべきだという声もあるようです。多感な時期から大人へと成長していく過程で医療がスムーズに移行（トランジション）できる体制をどう担保するか、それを明確にするのも私たちの今後の大きなテーマです。

なお、こうした一連の取り組みの根底には、日本の子どもの自殺問題という深刻な現実があります。ユニセフの調査では日本の子どもの精神的幸福度ランキングは下位に位置し（2025年36か国中32位）、その要因は高い自殺率でした。

さらにわが国の子どものメンタルヘルスに大きな影響を及ぼしているのが、近年注目されているACE（逆境的小児期体験）です。これは、「子どもの頃に家庭や周囲で経験したつらい出来事」を指します。 
近年の研究では、ACEと成人後の精神疾患の発症や重症度との関連が指摘されています。つまり、幼い頃のつらい経験が長期的な心の苦しみにつながる可能性があるということです。
そのため、病気になってからの医療ばかりでなく、幼少期、あるいは生まれてくる前から、ご両親を含めた家族への支援を含め、心の傷を未然に防ぐ。そのようなことができる仕組みを、今後整えていきたいと考えています。

筋ジストロフィーの新薬研究と開発

筋疾患を対象に包括的かつ先進的な診療を行う筋疾患センターでは、エクソンスキッピング治療（後述）やステロイドなどの薬物治療のほか、遺伝子診断や人工呼吸療法、心筋症に対する治療などを行っています。また、噛み合わせなど口腔（こうくう）ケアを含む歯科治療、誤嚥（ごえん）や飲み込みの問題に対する評価と治療、拘縮や変形に対する整形外科的治療など、各分野の医師たちが協力し合って総合的な治療を行っています。

エクソンスキッピング治療（遺伝子変異により失われるはずのタンパク質を回復させることを目的とした治療法）に関して、当センターは製薬企業と共同でエクソン53スキップ薬を開発し、2020年に薬事承認を得ました（早期条件付き承認）。この薬は、筋疾患の1つであり指定難病のデュシェンヌ型筋ジストロフィー（DMD）患者さんの8％程度を治療対象とするものです。現在はさらなる展開としてエクソン44スキップ薬の開発を進めており、これまでの治療法が適応にならなかったDMD患者さんに対して治療の選択肢を広げるべく研究活動を続けています。

病因の解明と治療の選択肢を増やす精力的な研究

認知症など加齢に関連する脳の病気には、その原因の1つに神経回路（神経細胞間のネットワーク）の損傷があります。その損傷した神経回路を再生・修復することが、脳機能の回復という課題につながる重要な要素であることが近年の研究により分かってきました。当センターの神経研究所では、神経回路の再生と修復のメカニズムに関する研究を精力的に行い、その成果を次々に発表しています。神経回路の再生や修復が進めば、脳神経疾患の治療が大きく前進するでしょう。

また、当センターの精神保健研究所では、精神疾患の1つであるPTSD（心的外傷後ストレス障害）の治療法開発について研究を進めています。PTSDは国内に約70万人の患者さんがいると推定されていますが、治療を受けている方はほんのごくわずかです。心理療法において、過去のつらかった時の話をすることに抵抗のある方が多くいることもその一因かと思われます。そこでPTSDを薬による治療が可能となるように研究をすすめてまいりました。現在、アルツハイマー型認知症の治療薬として広く使用されているメマンチンの有効性に関する臨床研究を進めているところです。PTSDの治療は選択肢が少なく治療を受けていない患者さんも多いのが現状であり、治療薬の実用化が喫緊の課題となっているため、我々はこれからも本研究に尽力する所存です。

精神科医療における大規模データ活用の展望

こうした個別の研究に加え、近年は大規模データの収集と利活用の取り組みも進めています。
精神科の診療データは数値化やコード化が難しく、これまでは大規模な解析には適さないと考えられてきました。しかし私たちは現在、東京大学の研究者と共同で、診療情報のテキストなどの「非構造化データ」をディープラーニングで解析し、構造化することによって、治療反応や将来の予後を予測するモデルの構築に取り組んでいます。これまで医師の経験則に頼っていた部分を客観的なアルゴリズムで解析できれば、より適切な治療方針を立てるための大きな力になるはずです。

ただ、世界に目を向けると、日本のデータ基盤整備の遅れに対して強い危機感を抱かざるを得ません。英国のUKバイオバンクやゲノミクス・イングランドのような国家規模の健康・ゲノム情報基盤や、驚異的なスピードで情報を集約する中国の体制などと比較すると、日本はまだ情報の集約が十分ではないのが現状です。診療データの活用は少しずつ進んでいるものの、異なるデータベース同士を紐付けて研究目的で使用する際の制約など、日本では制度的な壁が依然として高いハードルとなっています。

個人情報保護の観点から、一定程度の制約が必要なことはよく理解できます。しかし、一人ひとりに適切な医療を届けるという未来を実現するためにも、私たちはこうした課題を一つひとつ解決していかなければなりません。1人でも多くの患者さんの明日を支えるため、私たちはこれからも変革への挑戦を続けてまいります。

テクノロジーを活用した研究やメンタルヘルスの支援

AIチャットボットを活用したメンタルヘルス支援

当センターはうつ病の患者さんに対するスマホアプリによるAIチャットボットを活用した認知行動療法（Cognitive behavioral therapy; CBT 認知の偏りを緩和し、問題解決を手助けし、症状を改善させる精神療法）の研究開発を進めています。CBTは精神科領域でエビデンスが蓄積されている心理療法の1つですが、患者さんと専門家が対話を重ねる必要があり、時間的な負担が課題とされています。その導入部分にAIを活用することで、より多くの方が心のケアに取り組みやすくなる可能性があるでしょう。AIとの対話は、自分の考え方の傾向を見つめ直すきっかけとなり、新たな捉え方に気付く契機にもなります。こうした特性から、CBTの導入段階における活用に期待しています。

一方で、安全面への配慮は決して疎かにはできません。海外では、カウンセリングAIが自殺の恐れがある方に対して不適切な応答をしてしまった事例も報告されています。
こうしたリスクを未然に防ぐため、安全システムが必要です。たとえば、会話の中に自傷を連想させるような特定のキーワードを検知した場合、AIは即座に機能を停止します。そして、すぐさま経験を積んだ専門家によるオンライン相談へとスムーズにつなぎ直す、いわば「自動停止とバトンタッチ」の仕組みが有用です。
万が一の事態が起きた際、誰が責任を負うのかという点は、現在のテクノロジーが抱える非常にデリケートな課題でもあります。だからこそ、こうした具体的な安全策を現場に実装すると同時に、社会全体で法的なルールや制度についての議論を深めていくことが、これからの医療には欠かせないでしょう。

オンライン相談の利用状況と課題の解決

また、デジタルツールの普及にはまだ超えるべき壁もあります。私たちはセルフチェックからオンライン相談、そして対面診療へという段階的な支援体制を整えています。しかし実際に運用を始めてみると、中間のステップであるオンライン相談の利用が、私たちの予想ほどには伸びていないという現実が見えてきました。
この原因として、予約を取るという仕組み自体が心理的な負担になっていたり、あるいは直接的な対話に対する心理的負担が予想以上にあったりと、提供側と利用者の方々に少しギャップがある可能性を考えています。まずは『人であれAIであれ、誰かに話し、自分の心を受け止めてもらう』ことで、どれほど気持ちが楽になるか。その実感を体験してほしいと思います。対話そのものの価値を改めて共有できてこそ、デジタルという手段が、心理的なハードルを越えて皆さんの元へ支援を届けるための『真の架け橋』になると信じています。

学校におけるメンタルヘルス支援の取り組み

現在、当センターでは、お子さん向けのメンタルヘルスツールを学校現場で活用していただく取り組みも積極的に進めています。しかし、教育委員会や学校との連携を深めることは、それほど簡単なことではありません。

しかし、三重県で、かつて校長先生を務められた経験を持ち、教育現場の状況を熟知されている方に今回の取り組みに深く関心を持っていただき、教育現場との橋渡し役となってくださったことで、ようやく学校の子どもたちのメンタルヘルスの実態調査を行うことが可能になったのです。

幸いなことに、近年では高校の教科書にメンタルヘルスのリテラシー教育が盛り込まれるなど、社会の意識も少しずつ変わり始めています。今後はこうした教育が小学校や中学校へと広がっていくことが期待されていますし、私たちもその流れを後押ししていきたいと考えています。また、最近では、精神科の専門医が少ない離島や遠隔地などでもデジタルツールを活用した支援を導入できるよう、いくつかの自治体と調整を始めているところです。どこの地域に住んでいても、必要な心のケアが受けられる環境を整えることを私たちの重要な使命の1つとし、今後もこの取り組みを進めていきます。

現代社会における発達障害、うつ病、認知症といった病気の急増は国内の大きな課題です。当センターは病院と研究所が一体となり、精神疾患、神経疾患、筋疾患、発達障害の克服を目指して日々診療と研究開発に尽力しています。我々は今後も精神疾患および神経疾患のナショナルセンターとしての責務を全うし、既存の治療法に甘んずることなく常によりよい医療を開拓し、難病に苦しむ方々の希望となれるよう努力を続ける所存です。

＊本記事の情報は全て、2026年4月時点のものです。