包括的で高度な医療サービスを地域住民に届けたい――黒部市民病院の取り組み

富山県黒部市にある黒部市民病院は、1948年に下新川厚生病院として開設されました。以来、診療体制を充実させ、現在は医療圏における救急・急性期医療を支えています。富山県東部の中核的な病院として地域医療を担う同院の役割や今後について、院長の辻 宏和(つじ ひろかず)先生にお話を伺いました。

黒部市民病院とは？

当院は1948年に下新川厚生病院として開設し、1976年に黒部市民病院に名称変更しました。開院当初の病床数は72床でしたが、現在は414床（一般病床405床、結核病床5床、感染症病床4床）となっています。診療面では、がん・脳卒中・心血管疾患（心筋梗塞(しんきんこうそく)など）・糖尿病・精神疾患の5疾病と、救急医療、災害時における医療、新興感染症発生・まん延時における医療、へき地医療、周産期医療、小児医療の6つの事業を中心に、幅広い病気に対応するため施設と設備の充実を図っています。

当院があるのは黒部市を含む新川医療圏です。開業医（診療所）数が少ないといった特徴があることから、医療圏における基幹病院であると同時に、地域のかかりつけ医としての役割も担っています。一方で、急性期の機能を備える病院は地域でも数少ないため、今後も急性期病院として機能を維持していくことが、地域医療に貢献するうえで重要だと考えています。

県東部の中核的な病院として救急医療を担う

救急においては年間約17,000人の方が受診され、そのうち救急搬送の件数は年間約2,700件^*です。備えとして手術室7室、ハイケアユニット12床、第1種高気圧酸素治療室を設けつつ、 “新川地域救命センター”で患者さんを受け入れています。主に二次救急（入院や手術を要する重症患者への救急医療）を担いつつ、脳卒中や心筋梗塞、頭部外傷など、一刻を争う重篤な患者さんに対する三次救急（生命に関わる重症患者に対応する救急医療）にも対応しています。また、屋上には全天候型ヘリポートを擁しており、災害発生時や山岳遭難事故などの患者さんの搬送も対応が可能です。

当院では、新川広域圏の市・町の協力のもと、 “新川医療圏小児急患センター”を開設し、小児の一次救急（入院や手術を伴わない医療）の診療も行っています。域内のかかりつけ医の先生方や富山大学附属病院の小児科、国立病院機構富山病院の協力を得ながら診療にあたっており、年間1,000人ほどの^*小児救急の患者さんを受け入れています。

*2022年度実績……救急患者数：17,272人、救急搬送件数：2,740件、小児急患センター：926人