日耳鼻・村上理事長に聞く 啓発活動の意味と意義、社会に対する学会の役割

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会（以下「日耳鼻」）とメディカルノートは共同で、耳鼻咽喉科に関する認知度調査を実施。結果をメディカルノートのコーポレートサイトで公開している。調査では、どのような症状や病気ならば耳鼻咽喉科で受診・治療すべきかなどについての認知度を調べた。2021年に実施された同じ調査の結果との比較、学会が啓発活動をする意味や意義などについて、日耳鼻の村上信五理事長に聞いた。

「2年で変わるほうがおかしい」

2年前と今回の調査を比較すると、結果、傾向とも大きな変化はありませんでした。私が感じたのは「2年程度で意識は簡単に変わらない」ということです。日耳鼻は広報・啓発活動に力を入れていますが、そうであっても一般の認識が変わるには5年、10年といったスパンの時間がかかるでしょう。ですから、2年で大きく変わっているようだと、逆におかしいのではないかと思ってしまいます。

病名に「耳」や「鼻」という文字があれば、耳鼻咽喉科を受診するでしょう。喉頭、咽頭の病気も「咽喉科」ですから、黙っていても耳鼻咽喉科に来ます。しかし「食道」「甲状腺」などは、耳鼻咽喉科と認識できずに多くは内科に行ってしまいます。また、「上顎（じょうがく・うわあご）」という言葉からは上の前歯ぐらいしか思い浮かばないかもしれませんが、実は耳鼻咽喉科で治療する副鼻腔も含まれます。こうした「周知に努めなければどこで治療を受ければよいのか分からない」病気について一般の方々に知ってもらうのが、我々の広報・啓発活動の目的であり使命だと思っています。

最初にお話ししたように短期間で一般の意識は変わりませんから、根気強く広報・啓発活動を続けていく必要があります。その中でも、たとえばめまい、顔面神経麻痺（まひ）など、耳鼻咽喉科が専門とする領域ではあるけれど、一般の方からの認知が低い分野について、しっかりアピールしていくということになります。

そうしたアピールは難しいのですが、まじめに病気を扱うテレビ番組で耳鼻咽喉科の先生が認知度の低い病気についてしっかりと解説をするような機会があると、少しずつではあっても見ている人の専門性への理解が高まるのではないかと感じます。

啓発は適切な治療に至る最短ルートを提供するため

学会が病気についての啓発活動をするのはなぜか。それは、困っている人に最善の治療を提供するために正しい情報をお届けすることが大切だと考えているからです。自分の体に問題が生じたときに、どこに相談すればよいか分からないままいろいろな病院や診療科を回った末に、症状が進行してからやっと専門の診療科にたどり着くということが往々にしてあります。そういった患者さんが適切な治療を早く受けられる最短のルートを提供するために、啓発活動をしているのです。

さらに、生活環境の改善で予防できることについても、啓発の対象にしていきたいと考えています。たとえば「ヘッドホン難聴」です。WHO（世界保健機関）も警鐘を鳴らしていますが、日本では国の対策があまり活発に行われてはいない気がします。であれば、聴力に関することですから、学会として国民に「大きな音で耳を酷使すると難聴になる恐れがある」ということをもっと知っていただけるよう、活動する必要があるのではないかと思っています。

難聴への介入で認知症予防の可能性

難聴に関しては、2017年、2020年にLANCET国際委員会が「認知症の予防できるリスクファクターのうち、最大のものは難聴である」などとするリポートを公表しました。認知症のリスクファクターのうち予防できるものが約40％。難聴は全体の8％と、12の要因の中でもっとも大きな割合を占めるとされました。

ですから、認知症を予防するためには、難聴をきちんと補聴することがもっとも効率がよいと思われます。今年、認知症の進行を数年間遅らせるることが期待されるレカネマブ（一般名）という薬が日本でも承認され、1人1年間当たりの薬価が298万円と決まりました。どれだけの人に使われるかは分かりませんが、コストパフォーマンスとしてどうなのかという疑問が生じます。

難聴の方に補聴器を助成することで、それなりの効果があるというデータも出てきています。全体への補聴だと効果が薄まってしまいますが、糖尿病や循環器の病気などがあるハイリスクの方は、補聴することで認知機能の低下を遅らせることができるといった研究（「補聴器装着など聴覚的介入でハイリスクグループの認知機能低下抑制―研究代表者が講演」）など、エビデンスも出てきています。

似て非なる「補聴器と集音器の違い」 もっと周知を

我々耳鼻咽喉科としても、中高年の難聴対策を進めていく必要があります。難聴と認知症の関係を啓発し、各自治体に補聴器購入の助成を働きかけると同時に、国民の多くが混同していると思われる「補聴器と集音器の違い」についても周知していく必要性を強く感じています。

聞こえの問題が生じたら、耳鼻咽喉科に行くときちんとした補聴器の販売店を紹介してくれる上に、助成金や税の免除も受けられる可能性があります。このことを多くの方に知らせたいというのが今一番の願いです。

補聴器が10万～30万円するのに対し、集音器は2万円程度で購入できます。値段の差には当然理由があります。補聴器は利用者の聴力に合わせて周波数ごとに音の増幅量を変え、聞こえ全体を底上げします。一方の集音器は、単純にマイクで拾った音全てを大きくするだけで、大きな音が入ってきたときに出力を制限する「リミッター」が付いていないことが多く、大きな音で聞こうとするとかえって耳を傷めてしまいかねません。このような違いが分からないまま、安さもあって多くの方が補聴器だと思って集音器を買ってしまいます。ところが、きちんと聞こえるようにならないので「補聴器は使えない」と思ってしまったり、耳鼻咽喉科や消費者団体などに苦情を寄せたりします。そうして補聴器のイメージが低下してしまうと、私どもがリカバリーするのも難しくなってしまいます。

先にお話したように、価格の面で補聴器はなかなか普及が進まないという現状もあり、日耳鼻では補聴器適正普及ワーキンググループを作っています。補聴器への助成は国ではなく自治体の事業です。現状では自治体ごとにかなり差があり、今のところ唯一全県で助成されるようになっているのが新潟県です。それをモデルに、全国の自治体に補聴器の助成をお願いしているところです。

補助を受けるためにはきちんと耳鼻咽喉科を受診して、必要性を示す証明書を受け取る必要があります。我々が作成した診療情報提供書を持って認定補聴器技能者のいる販売店で補聴器を購入すると、その費用は医療費控除の対象に含めることができ、翌年の税金を一部免除されるので、さらに購入のハードルが下がります。

我々の目指すところは、まず難聴に気付き、耳鼻咽喉科に来て検査を受けてもらう。そのうえで必要であれば助成を受ける手助けをして補聴器を購入してもらうとともに、診療情報提供書によって購入のサポートをする。私どもは日本補聴器販売店協会と連携を取っているので、認定補聴器技能者のいる販売店を紹介することができます。技能者のいる店ではきちんと補聴器のフィッティング（補正）をしてもらえますので「使えない」という不満を持たれることは起こりにくくなります。また、医師と販売店の間に言語聴覚士（ST）を入れると、患者さんとの対応もうまくいきます。