インタビュー

過大評価されている抗うつ薬の効果―「魔法の薬」ではない

過大評価されている抗うつ薬の効果―「魔法の薬」ではない
獨協医科大学越谷病院こころの診療科 教授 井原 裕 先生

獨協医科大学越谷病院こころの診療科 教授

井原 裕 先生

うつ病の治療イコール抗うつ薬」、そう考えてしまっている人も多いかもしれません。しかし、実は抗うつ薬の効果は巷間信じられているほどではありません。その一方ですべての薬には副作用があり、抗うつ薬も例外ではないのです。となると、効果(ベネフィット)がリスクを上回るかを問わねばなりません。

『うつの8割に薬は無意味』などの著書で知られる、獨協医科大学越谷病院こころの診療科教授・井原裕先生にお話を伺いました。

抗うつ薬の効果はあまり高くない

うつ病に対する抗うつ薬の効果は、期待されるほどには高くありません。近年の効果研究の結果をまとめて、NNT(Number Needed to Treat)という数値で表したものがあります。これはプラセボ効果ではなくて、薬自体の効果によってその薬で何人に1人を治療できるのかという数値です。

(※プラセボ効果とは、本当には抗うつ薬を飲んでいるのではなく、偽薬(乳糖、ブドウ糖など)を飲んでも「それが薬だ」と思いこむことによって効果が出てしまうことをいいます。)

抗うつ薬のNNTを見てみると、5から8程度というデータが出ています。この5という数字は何を示しているのでしょうか。これは、プラセボ効果をのぞく「ほかでもない抗うつ薬の効果」で治るのは「5人に1人」という意味です。論文によっては、NNTにして8から10という数字も出ています。つまり、それぞれ8人に1人、10人に1人しか効いていないということです。私の著書の題名は『うつの8割に薬は無意味』でしたが、むしろ『うつの9割に薬は無意味』とすべきだったかもしれません。

抗うつ薬についての認識を改める必要がある

抗うつ薬の効果があるのは、好意的にみても「5人に1人」程度、場合によってはもっと効きません。ですから、抗うつ薬についての認識を改める必要があります。「効かなくて当然」「効いたら儲けもの」という程度の冷めた目で見なければなりません。

その一方で、抗うつ薬にはデメリットがあります。まず、薬価がかなり高いことです。さらに副作用が起きます。抗うつ薬の代表SSRIの場合、下痢や胸焼けが起こりえます。稀には、「セロトニン症候群(脳内のセロトニンが急激に増え、不安・イライラ・精神的混乱等が生じる)」や「アクチベーション症候群(衝動性亢進により、自傷・自殺等のリスクが増大する)」といわれる恐るべき副作用もあります。

薬剤は非薬物療法で奏功しないときに限って使うべきです。その場合も、ベネフィット(有効性)がリスクを上回るかの判断が必要です。十分な療養指導もしないで、「とりあえず薬」を標準仕様とするという発想が一番いけないものです。薬は諸刃の剣です。医師としては、必要な患者さんに、必要な薬を、必要な量、必要な期間に限って、最小限に使うという考え方が大切なのです。

患者さん自身も認識を改めていただく必要があります。「これさえ飲めば治る」など夢にも思ってはなりません。十分眠る、十分動く、酒を減らすなどの最低限の自助努力は必要です。それなしに「病院に来たのだから薬ぐらいだしてほしい」では困ります。

次の記事からは、患者さんや一般読者の方にとってもっとも大切な「ヘルス(健康)リテラシー」についてお話しさせていただきます。その際に大切なことは「薬は病気を治すもので、健康を作るものではない」という認識です。健康を作るのは、あくまでも生活習慣です。たとえば糖尿病の患者さんも、からだの健康のために食事・運動療法について学びます。同じく、こころの健康のためにも、ヘルシーな生活習慣について学んでいただく必要があります。

すべての保険医は療養指導を優先させなければならない

すべての保険医は、薬物より療養指導を優先しなければなりません。なぜなら、すべての保険医は「保険医療機関及び保険医療養担当規則」を遵守しなければならず、その第20条の2には「栄養、安静、運動、職場転換その他療養上の注意を行うことにより、治療の効果を挙げることができると認められる場合は、これらに関し指導を行い、みだりに投薬をしてはならない」と記されているからです。安易に薬を処方するまえに、十分な療養指導を行わなければなりません。そのことは制度上も明記されているのです。

 

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