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子宮体がん治療の最新トピックス~日本婦人科腫瘍学会理事長 青木 大輔先生インタビュー

子宮体がん治療の最新トピックス~日本婦人科腫瘍学会理事長 青木 大輔先生インタビュー
青木 大輔 先生

慶應義塾大学医学部産婦人科学 教授

青木 大輔 先生

目次
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子宮体がんの治療では、可能な限り手術療法によって子宮や卵巣・卵管を取り除くことが一般的です。近年ではより患者さんの体に負担がかかりにくい手術方法が用いられることがあるほか、妊娠・出産を希望する患者さん向けに一時的に子宮を温存する治療方法が用いられることもあります。

今回は子宮体がん治療の最新トピックス(2020年6月時点)について、慶應義塾大学 産婦人科 教授/日本婦人科腫瘍学会 理事長の青木 大輔(あおき だいすけ)先生にお話を伺いました。

子宮体がんとは女性特有の臓器である子宮の内膜部分にできるがんのことです。日本では1年間におよそ16,000人が子宮体がんと診断され、好発年齢は50~60歳代といわれています。子宮体がんは比較的初期の段階から不正性器出血の症状が現れることが一般的で、早期発見しやすいがんの1つです。早期発見・治療ができた場合には、予後がよいがんといわれています。

なお、子宮にできるがんには子宮体がんのほかに子宮頸がんがありますが、これらはそれぞれ異なる症状、原因、治療方法となるため、別の病気として認識するほうがよいでしょう。子宮頸がんには市町村などによる対策型検診があり、20歳以上の女性は2年に1回検診を受けることが推奨されています。しかし、子宮体がんはこの検診では発見されないことも多いため、“子宮頸がんの検診で問題がなかったから、子宮体がんの心配もない”と考えることは不適切です。不正性器出血などの症状を見逃さないことが重要となります。

子宮体がんの治療において、現在は症例に応じて低侵襲手術や妊孕性(にんようせい)温存療法が用いられることがあります。ここでは、それぞれのトピックについてお話しします。

低侵襲手術とは

低侵襲手術は、お腹を切り開いて手術を行う“開腹手術”と比較して、患者さんの体にかかる負担が少ない手術です。子宮体がんの場合には、早期の子宮体がんの患者さんを対象に腹腔鏡手術やロボットを使用した手術などの低侵襲手術が行われることがあります。これらの手術方法は、臨床試験の結果によれば開腹手術と治療成績に大きな差がないと考えられており、開腹手術と同様に保険適用で受けられるため、近年盛んに取り入れられています。

妊孕性温存療法とは

妊孕性温存療法とは、妊娠できる機能を残したまま行う治療のことをいいます。子宮体がんの治療では手術療法によって子宮を摘出するので、その場合は妊娠できなくなります。しかし患者さんが若年で、妊娠・出産を希望する場合かつがんが予後のよいタイプで子宮の筋層内に浸潤していない場合に限って、子宮を残し妊孕性(妊娠ができる機能)を温存した治療を行うことがあります。

妊孕性温存療法では、高用量のプロゲステロン(女性ホルモンの1つ)を用いた薬物療法が行われます。この治療を行うためには、前述のとおり早期のがんで予後のよい組織のタイプであること、子宮の筋層への浸潤がないこと、患者さんの年齢が30歳代くらいまでの若い人であることなどの条件を満たす必要があります。

ただし、妊孕性温存療法では出産後にがんが再発してしまう確率が高く、場合によっては遠隔転移などによって命を落とすこともあります。当院のデータでも、治療後に妊娠しても分娩後に15%ほどの確率で子宮体がんが再発しています。そのため、薬物療法はあくまで妊娠・出産のための時間稼ぎでしかなく、妊娠・出産後に子宮を摘出する手術を行うことが一般的です。とはいえ、子どもを望む方にとっては非常に有意義で大切な時間稼ぎであるといえるでしょう。

妊孕性温存療法を希望する場合には、日本婦人科腫瘍学会の指定する婦人科腫瘍専門医のいる医療機関を受診することを検討するとよいでしょう。婦人科腫瘍専門医は2020年5月1日時点で970人おり、子宮体がんのほか、子宮頸がん卵巣がんなどさまざまな婦人科系のがんの専門家です。

また、前述のとおり、妊孕性温存療法では妊娠・出産後の再発が懸念されます。そのため、検査・診断技術が十分ある医療機関で十分なインフォームド・コンセントの下で治療を行うことが肝要です。そのほかの疑問なども含め、まずは主治医に相談してみるとよいでしょう。

近年行われている新しい治療方法としては、免疫チェックポイント阻害薬のペムブロリズマブによる薬物療法が挙げられます。

近年、がん細胞は自分を攻撃する免疫を抑制することで免疫細胞から逃れていることが判明しました。免疫チェックポイント阻害薬とは、がん細胞が免疫を抑制しようとするはたらきを阻害し免疫細胞の活性化を持続させることで、免疫細胞ががん細胞と戦う力を維持する治療薬です。これまで、悪性黒色腫や非小細胞肺がんなどの治療を中心に行われてきました。

子宮体がんの場合、手術療法、薬物療法などによる標準治療が終了した後に、ペムブロリズマブによる治療を行うことがあります。対象となるのは、標準治療が終了した子宮体がんの患者さんのうち、MSI検査と呼ばれる検査で陽性となった方です。子宮体がんはMSI検査が陽性になる割合がおよそ20%で、全がんの中でもっとも高いがんです。ただし、子宮体がんは早期に発見・治療できるケースが多く、進行・再発例が比較的少ないため、今のところ実際にペムブロリズマブによる治療が適応となる例は実数としてはそう多くありません。

現在、進行・再発した子宮体がんを対象に、免疫チェックポイント阻害薬と別の治療方法を併せたコンビネーション治療について、さまざまな治験が行われている最中です。

近年は専門領域の細分化が進んでいます。産婦人科領域は妊娠・分娩に関わる“周産期医学”、がんに関わる“婦人科腫瘍学”、不妊症・ホルモンに関わる“生殖・内分泌学”、更年期障害など女性特有の病気に関わる “女性医学”の4つに大別されます。産婦人科医はこれらの領域を横断的に学びながら、それぞれの専門領域を持つという二層構造で専門化を図っています。

ただし、それぞれの分野は互いに関連があり、専門領域を横断した知識が必要になることもあります。たとえば、子宮体がんの患者さんが妊娠・出産を望む場合には、婦人科腫瘍学の分野である妊孕性温存治療が必要となるほか、不妊などに関わる生殖・内分泌学の知識も必要となる場合があります。実際に妊娠し出産する際は周産期医学の領域ですし、出産後に子宮体がんの治療によって子宮を摘出した場合には、更年期障害などが起きる可能性を考え、女性医学の知識が必要となります。

このように4つの専門領域が関与しあって、産婦人科の治療が成り立っています。この4つは完全に切り離せないものですので、互いの専門領域を生かし、連携して患者さんに向き合っていくことが重要だと考えます。

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