東京の新型コロナ医療体制とワクチンの有効性・副反応―東京都医師会・尾﨑会長ウェブセミナー【前編】

東京都医師会の尾﨑治夫会長が2021年1月29日に行われたメディカルノート主催のウェブセミナーに登壇されました。その内容を2回に分けてお届けします。前編となる本記事では、新型コロナウイルスに対する東京都医師会の取り組みや、ワクチンの有効性・安全性について解説します。

東京都医師会は各病院・東京都と協力体制を構築

東京都は公的病院、民間病院、クリニックなどが協力し、役割分担をしながら新型コロナウイルス対応に取り組んでいます。たとえば現在は、すでに陰性になった感染者の方でも高齢であることなどを理由に退院が難しい方が増えてきていますので、このような患者さんを民間病院に診てもらうなどの体制づくりを行っています。また、自宅療養されている患者さんのフォローアップは保健所の方が非常に頑張ってくれています。しかし、やはり限界がありますので、地域の医師が直接見守れる体制を作っていきたいと考えています。

各医療機関が「皆で頑張ろう」という気持ちで取り組んでいますので、特定の医療機関を責めたりせずにご支援いただきたいと思います。

 

また現在、東京都医師会では東京都と協力し、自宅療養・自宅待機中の新型コロナウイルス陽性者の方に対しても、医師が直接関与する体制を検討しています。自宅療養・自宅待機中の方はいつ症状が現れ、悪化するか分からないという不安と戦っています。保健所の職員も精一杯対応してくれていますが、限界が生じてきているのは事実です。

感染者数についても、国民の皆さんの努力のおかげで少しずつ増加のペースが落ち着き、ようやくピークを超えた兆しが見えてきました。国民の皆さんに引き続き頑張っていただくなかで、私たちもこの間にしっかり病院、施設、かかりつけ医で力を合わせて、ワクチン接種などの体制を整えていきたいと考えています。

ワクチンの有効性や副反応は

現段階で私は有効性が高いと考えており、多くの人に接種を推奨したいと思っています。2月17日に医療従事者を対象に接種が開始されたファイザー社製ワクチンの有効率は約95％、つまり接種した人としなかった人を比較した際の発病した人数の差が約95％といわれていますので、かなり効果が期待できるのではないかと思っています。

また、ワクチン開発にかかった期間が短いことや遺伝子を利用する新しいワクチンの仕組みから、細胞に未知の影響が残るのではないか、副反応が心配だと考える方もいます。ですが、決して「速くできたからいい加減」ではありません。開発期間に関しては新しい手法を用いたことにより劇的に短縮できたという経緯があります。また、新型コロナウイルスワクチンは細胞核に入り込むようなタイプではありませんし、抗体を作るはたらきが終われば失効するものなので、未知の影響については過度に不安視する必要はありません。

また、重篤な副反応についてはアナフィラキシーが挙げられます。ファイザー社の報告では、新型コロナウイルスワクチンでアナフィラキシーが起きる確率は20万人に1人で、インフルエンザワクチンの100万人に1人よりは確率が高いことが分かっています。そのため、過去にアナフィラキシーを起こしたことのある方など、アレルギー体質の程度が強い方は無理をして接種しなくてもよいと考えます。

一方、仮にアナフィラキシーが生じても命を落とす方はほとんどおらず、「エピネフリン（アドレナリン）」をすぐ投与すれば、症状が治まることが分かっています。ワクチンを取り扱う医療機関では必ず用意していますので、仮にアナフィラキシーが起きてもすぐに処置が行えます。

また比較的軽度な副反応として、筋肉注射による重だるい痛みや、一時的な頭痛・発熱・倦怠（けんたい）感が生じる方もいるとされています。命に関わることはありませんが、接種する際に生じる可能性のある副反応などについて、医師からきちんと説明を受けるようにしましょう。

新型コロナウイルスワクチンの情報については、国民の皆さんの理解を深めるためにも、今後厚生労働省と医師が協力して、効果や副反応のデータが可視化できるウェブサイトを作る必要があると考えています。これから日本で接種が開始されるにあたって、日本人特有の反応なども分かってくると思いますので、そのような報告が都度できるような体制を整えていきたいと思います。

行政と医師会が協力しワクチンの提供体制を整備

東京都では小池百合子都知事の要請のもと、新型コロナウイルスワクチンの接種体制を整えている最中です。東京都にはさまざまな規模の区市町村があるので、ワクチン接種体制整備は区市町村が主体となって行われ、それぞれ特色に合った体制を整えています。体制を整えていく過程で人員が足りない、予算が足りない、場所がないなどのさまざまな課題が生じることが想定されますので、東京都医師会も東京都と協力してサポートします。

また、現在のところ接種希望者を数か所に集めて行うセンター方式での接種が予定されていますが、私はこういうときこそ患者さんの病気やアレルギーなどを理解しているかかりつけ医のいるクリニックなどで問診・接種を行うことが望ましいと考えています。国会にも私と同じような意見をお持ちの方がいらっしゃるので、クリニックでもワクチンが打てるような体制を認めてもらえるよう、これから国と交渉していく予定です。