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心不全に対する再生医療の進歩——iPS細胞を用いた治療の実用化に向けて

心不全に対する再生医療の進歩——iPS細胞を用いた治療の実用化に向けて
澤 芳樹 先生

大阪大学大学院医学系研究科・心臓血管外科 教授

澤 芳樹 先生

目次
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現在、世界中で増加が報告されている心不全。高齢化が進展する日本においても、心不全の発症数は増加の一途を辿っています。心不全は、重症化すると補助人工心臓の装着や心臓移植を待つほかない場合が多く、社会的課題と認識されてきました。そのようななか、澤 芳樹先生(日本再生医療学会 理事長)は、「重症心不全を含む心臓病の患者さんを助けたい」との思いから、再生医療の研究、開発に尽力されています。さらに現在は、再生医療を用いた治療の応用化、安全性の検証、産業化による“普遍性の追求”に力を注ぐ澤先生に、心臓病の治療において再生医療が必要とされる社会的背景、現状の課題や今後の展望についてお話を伺いました。

心不全は、あらゆる心疾患(心臓病)の結果として起こります。心不全が重症化すると、補助人工心臓の装着や心臓移植を待つほかに選択肢がないという社会的課題がありました。

このような重症心不全の治療を目的として、“ヒト骨格筋由来筋芽細胞シート”が生まれました。ヒト骨格筋由来筋芽細胞シートは、患者さんから採取した骨格筋芽細胞を培養してシート状に調製し、心臓表面に移植するもので、自家細胞(患者さん自身の細胞)を使用した世界初の再生医療製品です。これにより、薬物治療や手術を含む標準治療で効果がみられず治療の選択肢がなかった患者さんに対しても、治療できる可能性が見出されたのです。

ヒト骨格筋由来筋芽細胞シートは、心臓移植を完全に代替することは困難でも、これまで治療の選択肢がないとされてきた患者さんを救うための防波堤のような存在になると考えています。一方で、ヒト骨格筋由来筋芽細胞シートには課題もあります。まず、より重症のケースに対しては骨格筋芽細胞では効果が認められない点、そして、自家細胞を使うことから、2回の手術(筋肉を採取する手術、シートを心臓に移植する手術)が必要であり侵襲(身体的な負担)が大きく、テーラーメイド的な治療であるため一般医療として広く普及させにくいという点です。

これらの課題を克服するべく、大阪大学 大学院医学系研究科の研究グループでは、日本医療研究開発機構(AMED)による支援のもと、他家iPS細胞を用いた“iPS心筋細胞シート”による治療法の研究、開発を進めてきました。

iPS心筋細胞シートは、自家細胞ではなく他家iPS細胞を用いるため手術が1回で済みます。また、事前にシートを加工、保存できるため、移植手術の予定に合わせて準備可能であるという利点があります。一方で、移植後は、拒絶反応を防ぐために一定期間、免疫抑制剤を服用する必要があります。

しかし、iPS心筋細胞シートは他家由来のiPS細胞を使うので、一般医療として普及させるという点では有益です。このように医療を一般に広く普及させる(産業化する)ことを、私たちは“普遍性の追求”と呼んでいます。イメージとしては、テーラーメイドで一点ものの服をつくるのと、百貨店で売っている服のような違いです。再生医療も、最初はテーラーメイドでもよいのかもしれませんが、やはり最終的には、再生医療を必要とする全ての人に行き渡る形にまで発展させることが大切だと思うのです。

2019年12月現在、iPS心筋細胞シートの研究は、製品化と安全性の検証を経て、いよいよ応用の段階に来ています。引き続き、実用化に向けて邁進していく所存です。

“細胞スプレー法”の開発――予後の改善という付加価値を追求する段階に

大阪大学医学部附属病院の研究グループでは、心不全の治療を目的として“細胞スプレー法”を開発しました。細胞スプレー法は、冠動脈バイパス手術を行う際、細胞を心臓表面に直接投与する治療法です。この治療法の確立は、虚血性心筋症を伴う重症心不全に対して、心機能の回復および予後の改善に大きく貢献することが期待されています。

虚血性心筋症を伴う重症心不全の治療では、完全血行再建(虚血を認める全ての心筋区画をバイパスすること)の可否が予後に大きく影響し、かつ、患者さんの状態が重症であればあるほどにその影響は大きいといわれます。また、これまでに重症心不全の治療を目的として開発された方法として、さまざまな体性幹細胞を冠動脈経由で投与する、あるいは心筋内腔、心筋外膜から針で心臓に投与する方法がありますが、副作用などの懸念や有効性に課題があったのです。細胞スプレー法は、これらの課題を克服するために開発されました。

細胞スプレー法は、既存医薬品の生体組織接着剤を用いて、細胞を心臓表面に直接投与します。均質性と品質を担保した同種脂肪組織由来の間葉系幹細胞を用いるため、用時調製(必要なときにその都度調製する)が可能であり、さらに、細胞加工施設(CPC:Cell Processing Center)を併設しない医療機関でも実施が可能というメリットがあるのです。

これは、再生医療を提供できる環境が特別な医療機関だけ、あるいは提供先が一部の限られた患者さんにのみではなく、再生医療を一般医療として広く普及させる“普遍性の追求”という点で非常に有益であると考えます。

心臓病に対する再生医療の世界では、先にご説明した“iPS心筋細胞シート”の研究が示すように、これまでは、“重症心不全をどのように治療するのか”という視点に重きが置かれていました。現在ではその視点に加え、徐々に、“いかに患者さんの長期的な予後を改善するか”という付加価値を追求する考え方が可能になっているのです。

近年、再生医療は目覚ましい進歩を遂げており、国民から高い期待を寄せられています。その一方で、再生医療は新しい医療であることから、安全性を確保しつつ慎重かつ迅速に実用化を進めていく必要性があります。そのようななか、厚生労働省は2014年に、再生医療を国民が迅速かつ安全に受けられることを目指して、“再生医療等の安全性の確保等に関する法律(以下、再生医療等安全性確保法)”を施行し、再生医療などの安全性の確保に関する手続きや細胞培養加工のルールなどを定めました。

また、日本再生医療学会では、再生医療の安全性を確保するべく、再生医療に携わる医師のクオリティを担保するための“再生医療認定医制度*”をつくりました。

再生医療認定医制度について、詳しくはこちらをご覧ください

このような背景がありながらも、2017年、国に無届けで他人の臍帯血移植を行ったとして、かかわった業者や実際に治療に当たった医師らが再生医療等安全性確保法違反の疑いで逮捕されるという事件が起きてしまいました。私たち日本再生医療学会はこのような事態を危惧し、再生医療の安全性と有効性を高めるため、会員に対する教育や周知をこれまで以上に徹底していくことを表明しました。

ところが、2019年にも、ある医師が国に届け出をせずに脂肪幹細胞を培養して人に投与する再生医療を行うという事件が発生しました。新聞の報道によると、研究施設内で細胞の採取や移植が行われており、移植を受けた方に何らかの健康被害が発生した場合に適切な対応ができる体制であったかも疑わしいと考えられます。このような行為は、患者保護の観点、および法律遵守の精神から決して容認できるものではありません。

では、一般生活者の方々が適切に再生医療を受けたいと思ったとき、どのように行動したらよいのでしょうか。その方法をここでお伝えしたいと思います。

再生医療を受けようと考えたときには、まず、当該医療機関において再生医療等提供計画の届出などの手続きがきちんと実施されていることをご確認いただきたいです。その際には、日本再生医療学会が開設した“再生医療ポータル”をご活用いただき、受療しようとしている再生医療が適切に届出されているものであるかを確かめていただくことも、判断への一助になるでしょう。

再生医療を取り巻く社会――現状の課題とこれからの展望

再生医療をいかに安全に適切に実用化するのか、という課題に対して、日本再生医療学会では、安全性を確保しながら再生医療を迅速に世の中に普及させることを目指し、適正かつ優れた再生医療、あるいはその提供医療機関を第三者目線で認定するという試みを計画しています。

 「重症心不全を含む心臓病の患者さんを助けたい」という思いからスタートし、ようやく再生医療の普遍性を追求する段階にまで到達しつつある今、私たちは今後も引き続き、iPS心筋細胞シートや細胞スプレー法をはじめとした再生医療の普及に努め、再生医療をより多くの人々に簡便に提供できる世界を目指します。

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  • 大阪大学医学部附属病院 心臓血管外科 教授、日本胸部外科学会 理事長、日本再生医療学会 理事長、大阪府医師会 副会長、日本循環器学会 理事

    澤 芳樹 先生

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