子宮頸がんワクチンの効果とは？〜子宮頸がんで亡くなる女性の数を減らすことが期待される〜

子宮頸がんとは、ヒトパピローマウイルス（HPV）と呼ばれるウイルスの感染によって、子宮の入り口である“子宮頸部”と呼ばれる部分にできるがんのことです。HPVはありふれたウイルスで、性交渉を介してどんな女性にも感染する可能性があります。感染しても自然にウイルスを排除できることも多いですが、一部の女性は前がん病変を経て子宮頸がんへと進行します。

HPVの中でも子宮頸がんを引き起こしやすい“ハイリスク型HPV”に対してはHPVワクチン（子宮頸がんワクチン）が開発されており、HPVの感染を予防し子宮頸がんにかかるリスクを減らすことができるといわれています。しかし、日本では子宮頸がんワクチン接種後に頻度はまれですが、長く続く痛みや手足が動かしにくいなどの多様な症状が報告されたため、接種をためらう人も少なくありません。それでは子宮頸がんワクチンを接種することのメリット・デメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

※本記事は一般医療ライターが執筆し、当該領域専門医の監修のもと掲載している情報です。

子宮頸がんワクチン接種の推奨状況

世界の子宮頸がんワクチン接種の推奨状況

子宮頸がんワクチンは、女性を子宮頸がんから守るために世界保健機関（WHO）が主体となり、接種を推進しているワクチンです。子宮頸がんの6〜７割の原因となる２つのHPV（16型と18型）の感染を予防でき、初めての性交渉前までに接種すれば、子宮頸がんの前がん病変や30歳以下の若い女性の子宮頸がん（浸潤がん）の発症を劇的に減少させることが判明しています。子宮頸がんワクチンの接種を受ける人と子宮頸がん検診を受ける人の割合をそれぞれ90％と70％まで高めることで、今世紀中に子宮頸がんで亡くなる女性の数を大幅に減らし、世界的にこのがんを根絶させることが期待されています。

2019年時点で、90か国以上の国で子宮頸がんワクチンが国の予防接種プログラムとして導入されており、9〜14歳ぐらいでの接種が推奨され、一部の国では接種率が90％を上回っています。

日本の子宮頸がんワクチン接種の推奨状況

上記のことから日本でも2013年から国が定める定期接種の対象とし、小学6年生から高校1年生の女性を対象にして、公費による接種が始められました。

しかし、定期接種を開始後程なくして、子宮頸がんワクチンの接種後に、長く続く痛みや手足が動かしにくいなどのさまざまな症状がでた人が報告されました。2017年の8月末までに全国で330万人以上に接種され、3,130人の副作用疑いの報告がなされ（接種1万人あたり約９人）、うち1,784人は症状が重篤であるとされています（接種後短期間で回復した失神なども含む。またこれらの報告の症状がワクチンとの因果関係があるかどうかは不明である）。

このことから、日本では定期接種の枠組みは残しつつも、2020年3月時点で、積極的な推奨を差し控えている状況が7年続いています。その結果、2000年生まれ以降の女性では接種率が非常に低く、現在は対象者の1％以下の接種しか行われていない状況です。

子宮頸がんワクチンの副作用

現在日本で使用可能な子宮頸がんワクチンには、2価ワクチンと4価ワクチンの2種類があります。これらのワクチンを接種したときに見られる副作用には、以下のものがあります。

上記のほか、非常にまれに以下のような重い副作用も報告されています。

• アナフィラキシー：呼吸困難、蕁麻疹(じんましん)などの重いアレルギー症状
• ギラン・バレー症候群：手足の力が入りにくいなどの症状
• 急性散在性脳脊髄炎：頭痛、嘔吐、意識の低下などの症状

また、上記２種類に加えて、2020年7月には、より多くのハイリスクHPVをブロックし高い有効性が期待され、世界各国で使用されている9価ワクチンが日本でも発売承認され、現在９価ワクチンを定期接種に入れるかどうかの検討がなされています。

安全性に関する見解

日本で子宮頸がんワクチン接種の積極的な推奨（勧奨）が差し控えられる原因となったのは、頻度はまれですが、長く続く広範囲の痛みや手足が動かしにくい、手足がけいれんのようにふるえるなどの多様な症状が報告されたためです。日本ではこれらの症状が報告され始めた直後より、ワクチン接種との因果関係について厚生労働省の専門部会における専門家による調査が進められました。

調査の結果、これらの症状の多くは、脳や神経そのものの器質的な病気ではなく、機能性身体症状^*であるとの見解が出されました。これらの症状は接種時の痛みや不安を含む何らかのストレスが原因となる場合もあるが、原因がはっきりしない場合もあるとされています。また、このような多様な症状は、子宮頸がんワクチンの接種がない女子にも一定数報告されていることが全国疫学調査で示され、また名古屋市による大規模調査でも、接種した人と接種しなかった人との間に症状の頻度の差が認められなかったことなどから、子宮頸がんワクチンとこれらの症状との因果関係を示す明確な根拠は示されませんでした。

また、日本でこの問題が起こった後、WHOは世界中の接種データを基にした見解を示しており、子宮頸がんワクチンの接種を差し控えるような安全性の問題は認められないとの見解を示しています。

*機能性身体症状：何らかの身体症状はあるものの、画像検査や血液検査などを受けた結果、その身体症状に合致する異常所見が見つからない状態

子宮頸がんワクチンを受けるには

定期接種対象者（小学6年生～高校1年生の女子）

日本では、子宮頸がんワクチン接種の積極的な推奨は中断されているものの、現在も、定期接種の位置付けにあることは変わりありません。そのため、接種対象である小学6年生～高校1年生の女子は、公費助成により接種を受けることができます。

2020年10月には厚生労働省は、全国都道府県に対して、子宮頸がんワクチンに関する情報や公費による定期接種の対象であることを、法律に基づいて自治体から対象者と保護者にしっかり周知すること改めて通知しています。

公費負担額や接種の受け方は自治体によって異なるため、詳しくは各自治体のホームページなどを参照してください。現在日本で接種可能なワクチンは2種類あり、いずれも６か月のうちに合計3回の接種が必要になります。

定期接種対象者以外

原則として自己負担での接種になります。自由診療のため、費用は医療機関によって異なり、3回合計で5～6万円程度になると考えられます。

子宮頸がんワクチンを取り扱っているかどうかを含め、医療機関に確認するようにしましょう。

心配なことは医師に相談

子宮頸がんワクチンは、世界中の国で接種がすすめられており、子宮頸がんによって死亡する女性の数を減らし、治療により子宮を失ったり妊娠できなくなったりしてしまう女性を減らすことが期待されています。日本では個別通知などによる積極的な接種の推奨が控えられている状況であるものの、公費による定期接種は継続しており、これを中止するような安全性の問題は示されていません。

どんなに有効なワクチンでも全ての人に副作用が現れないと言い切ることはできないため、ワクチン接種で得られる利益と副作用のリスクを、接種を受ける本人とその保護者が十分に理解したうえで接種すべきか決めることが大切です。

接種にあたり心配なことがある場合は、かかりつけの医師に相談してみるようにしましょう。