大腸肛門病センター高野病院 髙野 正太先生
大腸がんの外科治療は、いま「手術支援ロボット」の時代を迎えつつある。ロボットの導入は、かつては大学病院など大規模施設に限られていたが、近年、地域医療を支える専門的な病院にも導入されている状況だ。
ロボットは高額なこともあり、中小規模の病院が導入するのは容易ではない。熊本市で導入を決断した大腸肛門(こうもん)病センター高野病院の髙野 正太(たかの しょうた)理事長に、ロボット導入の背景やロボット支援下手術の持つ可能性を伺った。
大腸がんでのロボットを使った手術の話をする前に、まず大腸がんの治療の概要をお話しします。
大腸がんの治療は、がんの進行度によって方針が大きく変わってきます。がんが大腸の壁の浅いところ(粘膜)にとどまっている早期の段階であれば、多くは体への負担が少ない内視鏡(大腸カメラ)で、がんを取り除くことが可能です。しかし、がんがより深く進行している場合は、化学療法と放射線療法を併用してがんを小さくしつつ、外科手術でがんのある腸管とその周辺のリンパ節をしっかり切除する必要があります。
手術となると、ひと昔前はお腹を大きく切開する「開腹手術」が当たり前でした。ですが、医療技術の進歩によって、お腹に数か所の小さな穴を開ける「腹腔鏡下手術(ふくくうきょうかしゅじゅつ)」が広く行われるようになっています。そして、その腹腔鏡下手術の可能性をさらに広げるものとして登場したのが、「ロボット支援下手術」です。
腹腔鏡下手術は、モニターを見ながら「鉗子(かんし)」と呼ばれる長い棒状の器具を操作して行います。この鉗子は関節を持たない真っすぐな器具なので、動きが直線的になります。すると鉗子同士が体内でぶつかり合って、いわば“喧嘩”をしてしまうような場面も起こり得るわけです。そのため、細かな作業には熟練の技術が求められます。
一方、ロボット支援下手術で使うアームの先端には、人間の手首のような関節が備わっています。これにより、術者はまるで自分の手を患者さんのお腹の中に入れて動かしているような、直感的で自由度の高い操作ができるようになります。
特に、狭くて深い骨盤の奥など、器具の操作が難しい場所で手術を行う際には、この関節が非常に大きなアドバンテージになるといえるでしょう。
また、術者の細かな手の震えをロボットが自動で補正してくれる機能もあります。長時間にわたる手術でも、術者は疲れにくく、常に安定した精緻な操作を続けられる。これは手術の安全性を高めるうえで、とても重要なことだと考えています。
手術支援ロボットは非常に高価な機器で、維持費もばかになりません。しかしこれまでに述べた理由もあり、近年はますます医療現場で手術支援ロボットの導入が進んでいます。
導入が進む背景には、もう1点、若手医師の採用という側面があることも見逃せません。実は、消化器外科を専門とする若い医師の間で「ロボット支援下手術の技術を習得できること」を勤務先の条件と考える傾向が強まっているのです。
これは腹腔鏡下手術が普及し始めた頃、積極的にその手術を行っていた病院に消化器外科の若手医師が集まった状況に似ています。実際に同じことが現在でも起きており、ロボットを導入した施設には新しい人材が集まりやすくなっています。若手医師は病院の将来を担う存在です。彼らが育たなければ消化器の外科手術を提供することは難しくなり、ひいてはその地域で大腸がんの手術を担える施設が減ることにもつながりかねません。
当院は熊本市の大腸がん治療で大きな役割を担っており、今後も地域医療に貢献し続けるという決意の下、2025年4月にメドトロニック社の手術支援ロボットである「Hugo RASシステム(以下、ヒューゴ)」を導入しました。
腹腔鏡下手術の支援ロボットとしては、「ダヴィンチ」が有名です。しかし、ほかにも「hinotori」や「Saroa」といった選択肢があり、当院が導入した「ヒューゴ」もその1つです。
「ヒューゴ」にはいくつかの特徴があります。まず、導入や維持にかかるコストが他の機種と比較して抑えられる点が挙げられます。
また、機能面では、鉗子を取り付けるアームがそれぞれ独立したユニットになっているため、手術内容に応じて柔軟な配置が可能です。
さらにその操作方法も、専用の装置を覗き込むのではなく、3D眼鏡をかけてオープンモニターを見ながら行う方式で、同時に複数人がモニターを見ながら手術をすることができ、他のスタッフとの連携や指導がしやすい仕組みになっています。
導入から3か月で14例の手術を行いました。執刀医からも「狭い場所での細かい作業が格段にやりやすくなった」という声が上がっており、その効果を日々実感しているところです。
当院は大腸がんや肛門の病気の診療を専門的に行っている、病床数166床の比較的中規模の病院です。複数の診療科でロボットを共有できる総合病院とは異なり、診療科が少ない当院のような施設でロボットを導入している例は、全国で見ても非常に少ないでしょう。
しかし、大腸がんは今後さらに増加すると予想され、より精密なロボット支援下手術へのニーズはますます高まっていきます。私たちの挑戦が成功すれば、全国の多くの同様の施設にとってよいモデルケースとなり、ロボット支援下手術の普及につながるはずです。
大腸がんは誰にでも起こり得る身近な病気です。だからこそ、地域の皆さんが今後も安心して治療を受けられるよう、この挑戦を成功させたいと強く考えています。
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