地域医療を支えるハブ 「ケアミックス病院」が支える“切れ目ない医療”の真価とは？

友紘会総合病院 病院長 林太郎先生

日本の高齢化が進み、医療ニーズが多様化する現代において、急性期治療を終えた後の回復や療養をどこで行うかは、患者と家族にとって大きな課題となっている。

こうしたなか、急性期から回復期、慢性期までを一貫して担う「ケアミックス病院」が、地域医療の安心を支える要として注目されている。

大阪府茨木市にあるケアミックス病院、友紘会総合病院の病院長である林 太郎（はやしたろう）先生に、ケアミックス病院が地域社会で果たす役割やその価値、そして厳しい経営環境のなかで医療の本質を追求する理念について伺った。

「ケアミックス病院」とは？ 地域の患者さんの安心のために

一般的な病院は、大きく2つに分けることができます。急な病気（急性期）の治療を行う病院、その後の回復期や慢性期の治療を行う病院です。ケアミックス病院とはこの2つを併せ持つ病院のことです。
もともと民間病院では、治療だけではなくその後の回復も含めて同じ病院で一貫して診るという考え方があり、地域の患者さんの多様なニーズに応えるなかで、このケアミックスという形態が生まれてきました。

ケアミックス病院の最大の価値は、患者さんにとって「安心」が生まれる点にあると私は考えています。例を挙げましょう。
急性期を中心に担う病院では、治療後に療養やリハビリテーションが必要な患者さんは、その後の治療を受けるために回復期リハビリテーション病棟（社会復帰のためのリハビリテーションや生活支援を行う病棟）や療養型病棟（病状が比較的安定している患者さんに引き続き医療的なケアや療養を提供する病棟）を持つ別の病院へ転院する必要があります。

一方で、ケアミックス病院では急性期の治療で入院された後、リハビリや療養、そして退院の支援まで含めて、全てが1つの病院内で完結するのです。
患者さんやご家族にとっては、病院を転々とする必要がなく、慣れた環境で継続した医療を受けられるというメリットがあるでしょう。
これが結果的に、「地域密着型病院」としての機能を非常に高め、患者さんやご家族の安心につながっていると考えています。
この点について、より詳しく説明します。

地域に住む患者のニーズに応えるために

私が病院の機能を考えるうえで一番大事にしているのは、「その地域に住む患者さんのニーズに応える」という考え方です。急性期の治療だけではなく、療養が必要な方もいらっしゃいますし、看取りの方もいらっしゃいます。つまり、治療だけではない、さまざまな患者さんの状況に応じた医療を提供できることが大切なのです。

私たち友紘会総合病院のようなケアミックス型の病院は、多種多様な患者さんのニーズに応える1つのアプローチとして有効です。しかし、これが唯一のベストな方法というわけではありません。もしその地域でケアミックス型の病院が不足していても、別のアプローチがあります。
それは、各病院が連携し合い、急性期、回復期、療養の機能を地域全体で分担することで、患者さんのニーズに応えていくというアプローチです。

実はこの考え方は、現在国が進めている「地域包括ケアシステム」そのものです。
地域包括ケアシステムとは、医療、介護、在宅の機能を全て1つのくくりとして連携させましょう、ということです。これにより、地域にお住まいの方が、病状や状況に応じてこれらのサービスを使い分け、遠方にいかずとも自分の地域で医療・介護が完結できるようになります。

地域包括ケアシステムを機能させる「要」としての役割

私はこのシステムの中で、ケアミックス病院は今後、ますます地域の医療・介護連携の「要」となる役割を担うことになると考えています。私たちは急性期を担う病院と、回復期、療養、介護施設、さらには在宅との間に位置しており、実際すでにその連携のハブとなっています。

たとえば当院では、地域の介護施設との連携を深く行っています。
介護施設に入所されている方が、転倒による骨折などの緊急時に病院を必要とされる場合があるでしょう。その際にすぐ患者さんに対応できるよう、平時より登録医として協力体制を築くことでいざというときに迅速な受け入れを可能にしています。

このような連携を私たちケアミックス病院が積極的に進め、地域内で医療を完結させる「要」としてより進化していくことは、患者さんやご家族が住み慣れた地域で必要な医療を負担少なく受けられることにつながるはずです。

医療の本質を追求する：経営の壁と診療報酬改定の影響

さて、地域に密着したケアミックス病院を経営する立場から現在の全国の病院の状況を見ると、心配になる問題が起こっています。

全国の7割近い病院が、近年の物価高騰、人件費上昇、光熱費上昇や少子高齢化による疾病構造の変化で、赤字に陥っているということです。

前提として、病院が赤字にならないように経営していくことは非常に大事です。経営が成り立たなければ、当然、地域の皆さんに良質な医療は提供できません。

この問題の原因として、私は国の診療報酬の設定があると考えています。近年の診療報酬改定は、高齢者増加分を考慮しているとはいえ、物価や人件費の高騰といったランニングコストにまったく追いついていません。プラス改定といわれながら、実際は多くの病院でマイナスになるという厳しい状況が生まれています。

さらに、2024年度の診療報酬改定によって急性期病棟の看護必要度の基準が厳しくなったことから、7対1の基準看護（患者さん7人に対して1人の看護師を配置する体制）が維持できなくなり、10対1とする病院が増えました。
また回復期リハビリテーション病棟では、運動器リハビリ（体を動かす部位のリハビリ）の単位数上限（リハビリ実施の上限）が設けられるなど、大きなマイナス影響も出ています。

このような状況下で、私たちが地域の医療をサスティナブルに維持していくには、経営者としての冷静な分析が不可欠でしょう。

当院では、経営のポイントの1つとしてKPI（重要業績評価指標）の把握を重視しています。稼働率や日当点（1日あたりの診療報酬点数）に関するKPIはもちろんのこと、特に「人件費率」に適正なKPIを設定し、モニタリングすることが非常に重要になります。

友紘会総合病院 病院長からのメッセージ

現在の日本は、世界一の高齢社会に伴う生産人口の減少や物価高などで、先ほども述べたように医療業界が大変厳しい経営環境となっています。実際に病院、医院の倒産件数も過去最多を更新しています。

病院としては2年に１回の診療報酬の大幅な引き上げを期待したいところですが、一方で毎年増え続けている医療費が更に上昇するため、現役世代の社会保障費の負担も増えてしまいます。限られた財源のなかでどのように医療を行なっていくか、日本が国民皆保険制度を行っている観点からも、国民の声も交えて考える必要があると強く感じています。